LIXIL（5938）の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 600万
- 2009年3月31日 +516.67%
- 3700万
- 2010年3月31日 -16.22%
- 3100万
- 2011年3月31日 +77.42%
- 5500万
- 2013年3月31日 -87.27%
- 700万
- 2014年3月31日 -14.29%
- 600万
- 2015年3月31日 -16.67%
- 500万
- 2016年3月31日 -20%
- 400万
- 2017年3月31日 -25%
- 300万
- 2018年3月31日 ±0%
- 300万
- 2019年3月31日 +100%
- 600万
- 2020年3月31日 ±0%
- 600万
- 2021年3月31日 +999.99%
- 921億5100万
- 2022年3月31日 -3.71%
- 887億3100万
- 2023年3月31日 -19.28%
- 716億2000万
- 2024年3月31日 +0.7%
- 721億1800万
- 2025年3月31日 -0.1%
- 720億4800万
- 2026年3月31日 -1.53%
- 709億4900万
有報情報
- #1 株式の保有状況（連結）
- 特定投資株式2026/06/17 15:00
銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 249 192 東京建物㈱ 55,000 55,000 オフィスビル開発等での当社製品の受注拡大を目的に保有。株式保有のメリット(インシェア・売上・利益・配当収入等)等を総合的に勘案し、保有に合理性があると判断した。 有 197 138 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円)
(注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円)
2.住友不動産㈱は、株式分割(1株を2株に分割)を行っています。 - #2 注記事項－リース、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 21.リース取引(借手リース)2026/06/17 15:00
当社グループは、主として事務所及びショールーム兼営業所用の建物(建物及び構築物)をリースしています。リース契約の一部については、延長オプション及び解約オプションが付与されています。なお、リースにより課されている制限又は特約はありません。
リースに係る損益の内訳は、次のとおりです。 - #3 注記事項－引当金、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (2)主な内容2026/06/17 15:00
当社グループでは、工場又は営業所等の一部について、土地又は建物所有者との間で不動産賃貸借契約を締結しており、賃借期間終了時における原状回復義務を有しているため、主としてこれらの契約上の義務に関して、過去の実績に基づき、将来支払うと見込まれる金額を資産除去債務として計上しています。これらの費用は主に連結会計年度末日から1年以上経過した後に支払われることが見込まれていますが、将来の事業計画等により影響を受けます。
その他は、工場再編損失引当金や、構造改革のための引当金等です。工場再編損失引当金は、当社グループの工場再編に係る損失に備えるため、また、構造改革のための引当金は、構造改革の実行に係る損失に備えるため、その合理的な見積額を計上しています。 - #4 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 土地等の償却を行わない資産を除き、有形固定資産は、各構成要素の見積耐用年数にわたって定額法で減価償却を行っています。有形固定資産の主な見積耐用年数は、次のとおりです。2026/06/17 15:00
なお、減価償却方法、見積耐用年数及び残存価額は、毎連結会計年度末日に見直しを行い、変更があった場合、会計上の見積りの変更として、見積りを変更した連結会計年度及び将来の連結会計年度に向かって適用しています。・建物及び構築物 :8～50年 ・機械装置及び運搬具 :7～12年 ・工具、器具及び備品 :2～20年
処分時又は継続した資産の使用から将来の経済的便益が期待できなくなった時点で、有形固定資産の認識を中止しています。有形固定資産の認識の中止から生じる利得又は損失は、処分対価と帳簿価額との差額として算定され、純損益として認識しています。 - #5 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/17 15:00
定率法によっています。ただし、一部の建物、構築物については、定額法によっています。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
