- 5757
- 2026/09/04
- 時価
- 453億円
- PER 予
- 6.51倍
- 2010年以降
- 1.34-202.7倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.76倍
- 2010年以降
- 0.27-1.7倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.95%
- ROE 予
- 11.6%
- ROA 予
- 5.79%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
CKサンエツ(5757)の自己株式の処分の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2013年3月31日
- 1億9800万
- 2014年3月31日 +58.08%
- 3億1300万
- 2015年3月31日 -55.91%
- 1億3800万
- 2016年3月31日 +455.07%
- 7億6600万
- 2017年3月31日 +57.57%
- 12億700万
- 2018年3月31日 -94.12%
- 7100万
- 2019年3月31日 +22.54%
- 8700万
- 2020年3月31日 +50.57%
- 1億3100万
- 2021年3月31日 -15.27%
- 1億1100万
- 2022年3月31日 +349.55%
- 4億9900万
- 2023年3月31日 +111.82%
- 10億5700万
- 2024年3月31日 -64.52%
- 3億7500万
- 2025年3月31日 +22.13%
- 4億5800万
- 2026年3月31日 +151.75%
- 11億5300万
個別
- 2013年3月31日
- 1億2700万
- 2014年3月31日 +3.94%
- 1億3200万
- 2015年3月31日 +4.55%
- 1億3800万
- 2016年3月31日 +13.77%
- 1億5700万
- 2017年3月31日 +668.79%
- 12億700万
- 2018年3月31日 -94.12%
- 7100万
- 2019年3月31日 +22.54%
- 8700万
- 2020年3月31日 +50.57%
- 1億3100万
- 2021年3月31日 -15.27%
- 1億1100万
- 2022年3月31日 +349.55%
- 4億9900万
- 2023年3月31日 +111.82%
- 10億5700万
- 2024年3月31日 -64.52%
- 3億7500万
- 2025年3月31日 +22.13%
- 4億5800万
- 2026年3月31日 +151.75%
- 11億5300万
有報情報
- #1 その他の参考情報(連結)
- 価証券報告書及びその添付書類並びに確認書
事業年度(2025年3月期)(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)2025年6月25日北陸財務局長に提出
(2) 内部統制報告書及びその添付書類
2025年6月25日北陸財務局長に提出
(3) 半期報告書及び確認書
(2026年3月期中)(自 2025年4月1日 至 2025年9月30日)2025年11月12日北陸財務局長に提出
(4) 臨時報告書
2025年6月27日北陸財務局長に提出
金融商品取引法第24条の5第4項及び企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第9号の2の規定に基づく臨時報告書であります。
(5) 有価証券届出書(参照方式)及びその添付書類
2025年9月16日北陸財務局長に提出
従業員持株会信託型ESOPの導入に伴う第三者割当による自己株式の処分に係る有価証券届出書であります。2026/06/24 13:39 - #2 取得自己株式の処理状況及び保有状況(連結)
- (4)【取得自己株式の処理状況及び保有状況】2026/06/24 13:39
(注)当社は、2025年9月16日開催の取締役会において、従業員持株会信託型ESOPの再導入に伴う第三者割当による自己株式の処分を行うことを決議し、2025年10月8日付で、三井住友信託銀行株式会社(信託口)に対して、第三者割当による自己株式の処分を実施いたしました。区分 当事業年度 当期間 株式数(株) 処分価額の総額(円) 株式数(株) 処分価額の総額(円) - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (財務活動によるキャッシュ・フロー)2026/06/24 13:39
財務活動の結果使用した資金は5億39百万円(前年同期比2億59百万円支出の増加)となりました。これは主に、短期借入金の増加額が16億20百万円、長期借入れによる収入11億77百万円、自己株式の処分による収入1億94百万円等があったものの、連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出4億12百万円、長期借入金の返済による支出8億25百万円、自己株式の取得による支出12億66百万円、配当金の支払7億85百万円等があったことによるものです。
③生産、受注及び販売の実績