有価証券報告書

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ)有形固定資産
当社及び国内連結子会社は、建物については定額法、建物以外については定率法によっております。ただし、平成28年4月1日以降に取得した構築物については定額法によっております。また、海外連結子会社は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。

建物及び構築物	12～40年
機械装置及び運搬具	5～10年

ロ)無形固定資産
定額法によっております。