有価証券報告書-第19期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

4 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、チタン製造設備(機械及び装置)、ポリシリコン製造設備(機械及び装置等)及び1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物(建物附属設備を含む)	3～50年
機械及び装置	5～14年

(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用目的のソフトウェアの見込利用可能期間は5年であります。
(3)リース資産
① 所有権移転ファイナンス・リース
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
② 所有権移転外ファイナンス・リース
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4)長期前払費用
定額法を採用しております。