有価証券報告書-第21期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)

4 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、チタン製造設備(機械及び装置)、ポリシリコン製造設備(機械及び装置等)及び1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物(建物附属設備を含む)	3～50年
機械及び装置	5～14年

(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用目的のソフトウェアの見込利用可能期間は5年であります。
(3)長期前払費用
定額法を採用しております。