UACJ(5741)の建物及び構築物(純額)の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 248億8100万
- 2009年3月31日 -0.46%
- 247億6700万
- 2010年3月31日 -7.53%
- 229億200万
- 2010年12月31日 -4.86%
- 217億9000万
- 2011年3月31日 -1.36%
- 214億9400万
- 2011年6月30日 -1.81%
- 211億400万
- 2011年9月30日 -1.33%
- 208億2400万
- 2011年12月31日 -1.31%
- 205億5100万
- 2012年3月31日 -0.05%
- 205億4100万
- 2012年6月30日 -1.15%
- 203億400万
- 2012年9月30日 +1.52%
- 206億1300万
- 2012年12月31日 -1.42%
- 203億2100万
- 2013年3月31日 -0.09%
- 203億300万
- 2013年6月30日 -1.31%
- 200億3800万
- 2013年9月30日 -0.07%
- 200億2400万
- 2013年12月31日 +143.73%
- 488億500万
- 2014年3月31日 -0.85%
- 483億9200万
- 2014年6月30日 -0.45%
- 481億7300万
- 2014年9月30日 +9.47%
- 527億3700万
- 2014年12月31日 +3.21%
- 544億2900万
- 2015年3月31日 +4.23%
- 567億2900万
- 2015年6月30日 +12.85%
- 640億2100万
- 2015年9月30日 -1.37%
- 631億4300万
- 2015年12月31日 +1.29%
- 639億5800万
- 2016年3月31日 -0.61%
- 635億6600万
- 2016年6月30日 -1.79%
- 624億2500万
- 2016年9月30日 -3.68%
- 601億3000万
- 2016年12月31日 +0.07%
- 601億7400万
- 2017年3月31日 +2.23%
- 615億1600万
- 2017年6月30日 -0.4%
- 612億7200万
- 2017年9月30日 +0.47%
- 615億6200万
- 2017年12月31日 +12.5%
- 692億5700万
- 2018年3月31日 -0.46%
- 689億4100万
- 2018年6月30日 -1.03%
- 682億3200万
- 2018年9月30日 +1.09%
- 689億7400万
- 2018年12月31日 +2.69%
- 708億2700万
- 2019年3月31日 +0.21%
- 709億7700万
- 2019年6月30日 -1.23%
- 701億500万
- 2019年9月30日 -3.35%
- 677億5300万
- 2019年12月31日 +6.61%
- 722億3400万
- 2020年3月31日 +0.16%
- 723億5300万
- 2020年6月30日 +11.52%
- 806億8900万
- 2020年9月30日 -0.83%
- 800億2300万
- 2020年12月31日 -3.27%
- 774億1000万
- 2021年3月31日 +2.75%
- 795億4200万
- 2021年6月30日 +0.02%
- 795億6100万
- 2021年9月30日 -1.43%
- 784億2400万
- 2021年12月31日 -1.88%
- 769億4600万
- 2022年3月31日 +2.47%
- 788億4800万
- 2022年6月30日 +4.3%
- 822億3500万
- 2022年9月30日 +2.19%
- 840億3400万
- 2022年12月31日 -3.12%
- 814億1200万
- 2023年3月31日 +2.54%
- 834億7600万
個別
- 2014年3月31日
- 265億8500万
- 2015年3月31日 -3.61%
- 256億2600万
有報情報
- #1 注記事項-リース、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (1) 借手側2025/06/19 16:14
当社グループは、主に土地、建物及び構築物、機械装置及び運搬具についてリース契約を締結しております。
① 使用権資産に関する項目 - #2 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 有形固定資産の測定においては原価モデルを採用しており、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した価額にて表示しております。取得原価には、資産の取得に直接関係するコスト、解体、除去及び原状回復コスト、並びに資産計上の要件を満たす借入コストを含めております。土地及び建設仮勘定以外の有形固定資産の減価償却費は、以下の見積耐用年数にわたり、定額法で計上しております。主要な資産項目ごとの見積耐用年数は以下のとおりであります。2025/06/19 16:14
建物及び構築物 :5年~50年
機械装置及び運搬具:2年~25年