純資産の部合計、少数株主損益調整前当年度純利益、支払補償費他2件
2007年3月
2008年3月
- 純資産の部合計
- 777億5300万
- 少数株主損益調整前当年度純利益
- -
- 支払補償費
- 3億800万
- 減価償却費 - アルミ圧延品事業
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2009年3月
- 純資産の部合計
- 566億9000万
- 少数株主損益調整前当年度純利益
- -
- 支払補償費
- 2億8000万
- 減価償却費 - アルミ圧延品事業
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2010年3月
- 純資産の部合計
- 596億1700万
- 少数株主損益調整前当年度純利益
- -
- 支払補償費
- 2億3600万
- 減価償却費 - アルミ圧延品事業
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2011年3月
- 純資産の部合計
- 699億700万
- 少数株主損益調整前当年度純利益
- 120億9500万
- 支払補償費
- 1億7000万
- 減価償却費 - アルミ圧延品事業
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2012年3月
- 純資産の部合計
- 711億7900万
- 少数株主損益調整前当年度純利益
- 36億4600万
- 支払補償費
- 1億3200万
- 減価償却費 - アルミ圧延品事業
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2013年3月
- 純資産の部合計
- 772億9900万
- 少数株主損益調整前当年度純利益
- 33億1700万
- 支払補償費
- 1億7900万
- 減価償却費 - アルミ圧延品事業
- 99億2300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2014年3月
- 純資産の部合計
- 1681億4000万
- 少数株主損益調整前当年度純利益
- 107億6600万
- 支払補償費
- -
- 減価償却費 - アルミ圧延品事業
- 147億800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2015年3月
- 純資産の部合計
- 1871億3600万
- 少数株主損益調整前当年度純利益
- 96億9100万
- 支払補償費
- -
- 減価償却費 - アルミ圧延品事業
- 188億7800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2016年3月
- 純資産の部合計
- 1785億8200万
- 少数株主損益調整前当年度純利益
- 59億2800万
- 支払補償費
- -
- 減価償却費 - アルミ圧延品事業
- 193億5600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2017年3月
- 純資産の部合計
- 1983億6000万
- 少数株主損益調整前当年度純利益
- 96億200万
- 支払補償費
- -
- 減価償却費 - アルミ圧延品事業
- 195億8100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2018年3月
- 純資産の部合計
- 2083億9600万
- 少数株主損益調整前当年度純利益
- 132億8700万
- 支払補償費
- 2億3100万
- 減価償却費 - アルミ圧延品事業
- 213億6000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2019年3月
- 純資産の部合計
- 2062億400万
- 少数株主損益調整前当年度純利益
- 19億4800万
- 支払補償費
- 5億8600万
- 減価償却費 - アルミ圧延品事業
- 228億6300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -1億7300万
2020年3月
- 純資産の部合計
- 2027億1600万
- 少数株主損益調整前当年度純利益
- 29億2700万
- 支払補償費
- -
- 減価償却費 - アルミ圧延品事業
- 239億1500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2021年3月
- 純資産の部合計
- 1964億4500万
- 少数株主損益調整前当年度純利益
- -11億4400万
- 支払補償費
- -
- 減価償却費 - アルミ圧延品事業
- 266億9900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2022年3月
- 純資産の部合計
- 2475億8900万
- 少数株主損益調整前当年度純利益
- 365億9400万
- 支払補償費
- -
- 減価償却費 - アルミ圧延品事業
- 272億6800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2023年3月
- 純資産の部合計
- 2692億5800万
- 少数株主損益調整前当年度純利益
- 55億5700万
- 支払補償費
- -
- 減価償却費 - アルミ圧延品事業
- 300億7100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2024年3月
- 純資産の部合計
- 1989億9900万
- 少数株主損益調整前当年度純利益
- 27億8400万
- 支払補償費
- -
- 減価償却費 - アルミ圧延品事業
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -