- #1 たな卸資産の評価基準及び評価方法
- な卸資産の評価基準及び評価方法
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(1) 商品・原材料・貯蔵品
総平均法
(2) 製品・半製品・仕掛品
アルファフレーム部門・・・総平均法
装置部門・・・・・・・・・個別法2015/06/30 10:57 - #2 セグメント情報等、財務諸表(連結)
「商事部門」は、上記2部門の「メーカー機能」を活用した工場等の製造設備導入提案営業及び、工業用砥石・鑢・工具・ツール等の工業生産財の販売を行っております。
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「重要な会計方針」における記載と概ね同一であります。また、報告セグメントの利益は営業利益ベースの数値であります。
2015/06/30 10:57- #3 セグメント表の脚注
- グメント資産における調整額は、報告セグメントに帰属しない全社資産であります。
3. 有形固定資産及び無形固定資産の増加額における調整額は、報告セグメントに帰属しない全社資産に係る金額であります。2015/06/30 10:57 - #4 リース取引関係、財務諸表(連結)
(リース物件の所有権が借主に移転すると認められるもの以外のファイナンス・リース取引)
① リース資産の内容
・有形固定資産
2015/06/30 10:57- #5 主な資産及び負債の内容(連結)
(2) 【主な資産及び負債の内容】
① 資産の部
2015/06/30 10:57- #6 固定資産の減価償却の方法
3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
2015/06/30 10:57- #7 固定資産売却損の注記
※2 固定
資産売却損の内容は、次のとおりであります。
| 前事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) | 当事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) |
| リース資産 | ― | | 1,180 | 千円 |
2015/06/30 10:57- #8 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「重要な会計方針」における記載と概ね同一であります。また、報告セグメントの利益は営業利益ベースの数値であります。2015/06/30 10:57 - #9 有価証券の評価基準及び評価方法
(1) 時価のあるもの
決算期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は、移動平均法により算定)
(2) 時価のないもの
2015/06/30 10:57- #10 有形固定資産等明細表(連結)
【有形固定資産等明細表】
2015/06/30 10:57- #11 税効果会計関係、財務諸表(連結)
(税効果会計関係)
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
(繰延税金資産)
2015/06/30 10:57- #12 資産除去債務関係、財務諸表(連結)
(資産除去債務関係)
資産除去債務のうち貸借対照表に計上しているもの
2015/06/30 10:57- #13 退職給付関係、財務諸表(連結)
また、退職給付引当金及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を適用しております。
なお、当社の加入する厚生年金基金(代行部分を含む)は総合設立型の厚生年金基金であり、自社の拠出に対応する年金資産の額を合理的に計算することができませんので、当該年金基金への要拠出額を退職給付費用として処理しております。
2 簡便法を適用した確定給付制度
2015/06/30 10:57- #14 1株当たり情報、財務諸表(連結)
3.1株当たり純
資産額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
| 項目 | 前事業年度(平成26年3月31日) | 当事業年度(平成27年3月31日) |
| 純資産の部の合計額(千円) | 3,268,205 | 3,487,529 |
| 純資産の部の合計額から控除する金額(千円) | ― | ― |
| 普通株式に係る期末の純資産額(千円) | 3,268,205 | 3,487,529 |
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