研究開発費

有報情報

#1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費（連結）

*3.研究開発費の総額
一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費は次のとおりであります。

2023/06/21 15:14

#2 主要な販売費及び一般管理費（連結）

*2.販売費及び一般管理費のうち、主要な費目及び金額は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)		当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)
減価償却費	3,771	百万円	5,172	百万円
研究開発費	17,213	百万円	19,304	百万円

2023/06/21 15:14

#3 研究開発活動

当社グループは、新商品、新技術開発による新規事業の創出と展開を図るべく、国内の当社研究所等(サステナブルテクノロジー研究所、自動車・エレクトロニクス研究所、情報通信・エネルギー研究所、インキュベーター統括部、デジタルイノベーションセンター)及び海外の OFS Laboratories, LLC (米国)、 Furukawa Electric Institute of Technology Ltd.(ハンガリー)、SuperPower Inc.(米国)、 Silicon Valley Innovation Laboratories, Furukawa Electric (米国)を中心とした研究体制を有し、積極的に研究開発へ取り組んでおります。なお、2023年4月1日付で、「マテリアル研究所」を新設し、「自動車・エレクトロニクス研究所」を「エレクトロニクス研究所」に、「情報通信・エネルギー研究所」を「フォトニクス研究所」に、「デジタルイノベーションセンター」を「デジタルトランスフォーメーション&イノベーションセンター」に名称を変更し、また、「インキュベーター統括部」を廃止しその機能を事業部門・各研究所へ移管しております。
当連結会計年度における研究開発費は、前連結会計年度比12.3%増の23,324百万円とし、各セグメントの主な成果等は以下のとおりであります。
(1)インフラ

2023/06/21 15:14

#4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）

2025年度のサステナビリティ目標値

環境調和製品売上高比率	70%
新事業研究開発費増加率(2021年度基準)	125%
事業強化・新事業創出テーマ(*1)に対するIPランドスケープ実施率	100%

(*1) 2022年度に設定したテーマが対象。
(*2) 環境目標2030改定に伴い基準年度と目標値を改定。従来の2017年度基準で△42%に相当。

2023/06/21 15:14