関係会社株式
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 983億8500万
- 2009年3月31日 -0.45%
- 979億4000万
- 2010年3月31日 +1.85%
- 997億5300万
- 2011年3月31日 -0.22%
- 995億3700万
- 2012年3月31日 +3.27%
- 1027億9000万
- 2013年3月31日 +2.3%
- 1051億5700万
- 2014年3月31日 +1.66%
- 1069億200万
- 2015年3月31日 -0.04%
- 1068億5500万
- 2016年3月31日 -11.2%
- 948億8300万
- 2017年3月31日 -5.29%
- 898億6000万
- 2018年3月31日 +2.04%
- 916億9400万
- 2019年3月31日 +1.13%
- 927億2800万
- 2020年3月31日 +4.17%
- 965億9900万
- 2021年3月31日 +4.5%
- 1009億4700万
- 2022年3月31日 -1.5%
- 994億3200万
- 2023年3月31日 -4.14%
- 953億1800万
有報情報
- #1 株式の売却により連結子会社でなくなった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳（連結）
- 株式の売却により、古河物流㈱及び同社の子会社である㈱横浜ドラム製作所が連結子会社でなくなったことに伴う売却時の資産及び負債の内訳並びに株式の売却価額と売却による収入は次のとおりであります。2023/06/21 15:14
当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)流動資産 3,862 百万円 株式売却後の投資勘定 △376 百万円 関係会社株式売却益 115 百万円 株式の売却価額 865 百万円
(1) 株式の売却により、東京特殊電線㈱及び同社の子会社である東特(浙江)有限公司及び㈱トクデンプロセルが連結子会社でなくなったことに伴う売却時の資産及び負債の内訳並びに株式の売却価額と売却による収入は次のとおりであります。 - #2 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/21 15:14
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度 当事業年度 退職給付引当金損金算入限度超過額 10,126百万円 9,710百万円 関係会社株式評価損 27,685百万円 26,726百万円 固定資産減価償却損金算入限度超過額(減損損失分含む) 3,556百万円 3,450百万円