フジクラ（5803）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -26億5800万
2010年9月30日 -44.7%: -38億4600万
2010年12月31日: -13億6300万
2011年3月31日: 10億9400万
2011年6月30日: -22億7000万
2011年9月30日 -168.9%: -61億400万
2011年12月31日 -22.25%: -74億6200万
2012年3月31日: -65億9400万
2012年6月30日 -12.71%: -74億3200万
2012年9月30日 -33.89%: -99億5100万
2012年12月31日: 70億4300万
2013年3月31日 +270.65%: 261億500万
2013年6月30日 -73.24%: 69億8700万
2013年9月30日 +37.97%: 96億4000万
2013年12月31日 +111.87%: 204億2400万
2014年3月31日 -26.08%: 150億9800万
2014年6月30日 -89.36%: 16億700万
2014年9月30日 +904.29%: 161億3900万
2014年12月31日 +128.83%: 369億3100万
2015年3月31日 +1.52%: 374億9300万
2015年6月30日 -75.74%: 90億9700万
2015年9月30日 -86.71%: 12億900万
2015年12月31日 +675.85%: 93億8000万
2016年3月31日: -138億8100万
2016年6月30日 -22.64%: -170億2400万
2016年9月30日: -158億6600万
2016年12月31日: 142億4600万
2017年3月31日 +30.16%: 185億4300万
2017年6月30日 -55.6%: 82億3400万
2017年9月30日 +167.93%: 220億6100万
2017年12月31日 +53.13%: 337億8300万
2018年3月31日 -30.93%: 233億3400万
2018年6月30日 -96.81%: 7億4500万
2018年9月30日 +631.28%: 54億4800万
2018年12月31日 -59.62%: 22億
2019年3月31日 +30.77%: 28億7700万
2019年6月30日: -61億9500万
2019年9月30日: -55億3200万
2019年12月31日: -23億3400万
2020年3月31日 -999.99%: -549億5000万
2020年6月30日: -19億3100万
2020年9月30日: 19億2400万
2020年12月31日 +266.89%: 70億5900万
2021年3月31日 +40.93%: 99億4800万
2021年6月30日 -34.42%: 65億2400万
2021年9月30日 +169.37%: 175億7400万
2021年12月31日 +89.56%: 333億1400万
2022年3月31日 +77.93%: 592億7400万
2022年6月30日 -59.36%: 240億8900万
2022年9月30日 +133.11%: 561億5500万
2022年12月31日 +7.53%: 603億8100万
2023年3月31日 -2.38%: 589億4400万
2023年6月30日 -52.76%: 278億4600万
2023年9月30日 +74.75%: 486億6200万
2023年12月31日 +9.54%: 533億500万
2024年3月31日 +58.94%: 847億2500万
2024年6月30日 -59.76%: 340億9500万
2024年9月30日 -39.94%: 204億7900万
2024年12月31日 +258.17%: 733億4900万
2025年3月31日 +24.79%: 915億3300万
2025年6月30日 -67.55%: 297億700万
2025年9月30日 +166.87%: 792億7800万
2025年12月31日 +87.73%: 1488億2700万
2026年3月31日 +36.51%: 2031億6400万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2026/06/23 13:19
#2 会計方針に関する事項（連結）: 過去勤務費用については、発生時から従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(主として15年)による定額法により費用処理する方法を採用しております。また、数理計算上の差異については発生の翌連結会計年度から従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(主として15年)による定額法により費用処理する方法を採用しております。
なお、未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5) 重要な収益及び費用の計上基準
2026/06/23 13:19