無形固定資産
連結
- 2015年3月31日
- 144億4400万
- 2016年3月31日 +47.43%
- 212億9500万
個別
- 2015年3月31日
- 21億8900万
- 2016年3月31日 +7.58%
- 23億5500万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)減価償却費の調整額2,117百万円は、全社資産に係る減価償却費であります。2016/08/18 16:38
(3)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額3,406百万円は、全社資産における有形固定資産及び無形固定資産の増加であります。
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、報告セグメントに該当しない、事業化を検討している新規事業等を含んでおります。
2.(1)セグメント資産の調整額67,581百万円は、各報告セグメントに配分されていない全社資産90,624百万円及びセグメント間取引消去△23,042百万円であります。全社資産の主なものは、研究開発及び管理部門に関わる資産及び投資有価証券等であります。
(2)減価償却費の調整額2,725百万円は、全社資産に係る減価償却費であります。
(3)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額2,623百万円は、全社資産における有形固定資産及び無形固定資産の増加であります。2016/08/18 16:38 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2016/08/18 16:38 - #4 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結キャッシュ・フロー計算書)2016/08/18 16:38
1 営業活動によるキャッシュ・フローの「関係会社出資金評価損」、「減損損失」、「負ののれん発生益」、「有形及び無形固定資産売却損益」、「その他の固定負債の増減額」については、前連結会計年度において区分掲記しておりましたが、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度は「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。この結果、前連結会計年度において営業活動によるキャッシュ・フローの「関係会社出資金評価損」706百万円、「減損損失」832百万円、「負ののれん発生益」△817百万円、「有形及び無形固定資産売却損益」△705百万円、「その他の固定負債の増減額」△532百万円は「その他」として組み替えております。
2 営業活動によるキャッシュ・フローの「事業構造改善費用」については、前連結会計年度において「その他」に含めておりましたが、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。この結果、前連結会計年度において営業活動によるキャッシュ・フローの「その他」に表示していた△5,599百万円は、「事業構造改善費用」165百万円と「その他」△5,764百万円として組み替えております。 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な資産の耐用年数は以下のとおりであります。
建物 主として 50年
機械装置 主として 7年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/08/18 16:38