- 5803
- 2026/09/01
- 時価
- 9兆4049億円
- PER 予
- 26.92倍
- 2010年以降
- 赤字-167.25倍
(2010-2026年) - PBR
- 14.42倍
- 2010年以降
- 0.38-14.68倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 0.72%
- ROE 予
- 53.57%
- ROA 予
- 30.45%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- 2.報告セグメントの変更等に関する事項2017/08/02 13:46
(有形固定資産の減価償却方法の変更及び耐用年数の変更)
(会計方針の変更等)に記載のとおり、当第1四半期連結会計期間より有形固定資産の減価償却方法を定額法に変更し、一部の有形固定資産について耐用年数の見直しを行っております。 - #2 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、四半期連結財務諸表(連結)
- (会計方針の変更等)2017/08/02 13:46
(有形固定資産の減価償却方法の変更及び耐用年数の変更)
有形固定資産の減価償却の方法については、従来、当社及び国内連結子会社は主として定率法、在外連結子会社は定額法によっていましたが、当第1四半期連結会計期間より当社及び国内連結子会社は全ての有形固定資産について定額法に変更しております。 - #3 四半期キャッシュ・フロー計算書を作成しない場合の注記(連結)
- 当第1四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第1四半期連結累計期間に係る減価償却費(のれんを除く無形固定資産に係る償却費を含む。)及びのれんの償却額は、次のとおりであります。2017/08/02 13:46
- #4 報告セグメントの変更等に関する事項(連結)
- 告セグメントの変更等に関する事項
(有形固定資産の減価償却方法の変更及び耐用年数の変更)
(会計方針の変更等)に記載のとおり、当第1四半期連結会計期間より有形固定資産の減価償却方法を定額法に変更し、一部の有形固定資産について耐用年数の見直しを行っております。
これにより、従来の方法に比べ、当第1四半期連結累計期間のセグメント利益が「エネルギー・情報通信カンパニー」で189百万円、「エレクトロニクスカンパニー」で63百万円、「自動車電装カンパニー」で43百万円、「不動産カンパニー」で56百万円及び「その他」で13百万円増加しております。2017/08/02 13:46