5805 SWCC

時価

1536億円

PER 予

16.35倍

2010年以降

赤字-210.11倍
（2010-2024年）

1.94倍

2010年以降

0.34-1.51倍
（2010-2024年）

2.21%

ROE 予

11.86%

ROA 予

5.57%

売上原価、設備投資額 - エネルギー・インフラ事業、工事契約会計基準の適用に伴う影響額他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	売上原価	設備投資額 - エネルギー・インフラ事業	工事契約会計基準の適用に伴う影響額	関係会社出資金売却益	法人税等調整額	従業員数 - 通信・産業用デバイス事業
2008/03	1910億	-	-	-	-4.59億	-
2009/03	1670億 -12.5%	-	-	-	37.9億黒転	-
2010/03	1228億 -26.5%	-	61百万	-	-2.65億赤転	-
2011/03	1460億 +18.9%	-	-	-	-1.46億赤縮	-
2012/03	1525億 +4.5%	-	-	-	3.75億黒転	-
2013/03	1513億 -0.8%	-	-	-	-2.77億赤転	-
2014/03	1637億 +8.2%	-	-	-	-2.42億赤縮	-
2015/03	1635億 -0.1%	-	-	-	1.46億黒転	-
2016/03	1520億 -7.1%	-	-	0	0.89億 -39%	-
2017/03	1351億 -11.1%	-	-	32百万	-2.7億赤転	-
2018/03	1465億 +8.4%	-	-	-	-4.9億赤拡	-
2019/03	1555億 +6.1%	-	-	-	0.21億黒転	-
2020/03	1474億 -5.2%	-	-	-	1.25億 +495.2%	-
2021/03	1399億 -5.1%	-	-	-	-1.87億赤転	-
2022/03	1738億 +24.2%	-	-	-	-8.57億赤拡	-
2023/03	1833億 +5.4%	15.1億	-	-	15.1億黒転	1,876
2024/03	1849億 +0.9%	23.3億 +54.1%	-	-	-10.1億赤転	1,703 -9.22%

2008年3月

売上原価: 1909億8100万
設備投資額 - エネルギー・インフラ事業: -
工事契約会計基準の適用に伴う影響額: -
関係会社出資金売却益: -
法人税等調整額: -4億5900万
従業員数 - 通信・産業用デバイス事業: -

2009年3月

売上原価: 1670億3400万
設備投資額 - エネルギー・インフラ事業: -
工事契約会計基準の適用に伴う影響額: -
関係会社出資金売却益: -
法人税等調整額: 37億8500万
従業員数 - 通信・産業用デバイス事業: -

2010年3月

売上原価: 1228億1800万
設備投資額 - エネルギー・インフラ事業: -
工事契約会計基準の適用に伴う影響額: 6100万
関係会社出資金売却益: -
法人税等調整額: -2億6500万
従業員数 - 通信・産業用デバイス事業: -

2011年3月

売上原価: 1459億9300万
設備投資額 - エネルギー・インフラ事業: -
工事契約会計基準の適用に伴う影響額: -
関係会社出資金売却益: -
法人税等調整額: -1億4600万
従業員数 - 通信・産業用デバイス事業: -

2012年3月

売上原価: 1525億1900万
設備投資額 - エネルギー・インフラ事業: -
工事契約会計基準の適用に伴う影響額: -
関係会社出資金売却益: -
法人税等調整額: 3億7500万
従業員数 - 通信・産業用デバイス事業: -

2013年3月

売上原価: 1512億9500万
設備投資額 - エネルギー・インフラ事業: -
工事契約会計基準の適用に伴う影響額: -
関係会社出資金売却益: -
法人税等調整額: -2億7700万
従業員数 - 通信・産業用デバイス事業: -

2014年3月

売上原価: 1637億2700万
設備投資額 - エネルギー・インフラ事業: -
工事契約会計基準の適用に伴う影響額: -
関係会社出資金売却益: -
法人税等調整額: -2億4200万
従業員数 - 通信・産業用デバイス事業: -

2015年3月

売上原価: 1635億3200万
設備投資額 - エネルギー・インフラ事業: -
工事契約会計基準の適用に伴う影響額: -
関係会社出資金売却益: -
法人税等調整額: 1億4600万
従業員数 - 通信・産業用デバイス事業: -

2016年3月

売上原価: 1519億8400万
設備投資額 - エネルギー・インフラ事業: -
工事契約会計基準の適用に伴う影響額: -
関係会社出資金売却益: 0
法人税等調整額: 8900万
従業員数 - 通信・産業用デバイス事業: -

2017年3月

売上原価: 1351億3200万
設備投資額 - エネルギー・インフラ事業: -
工事契約会計基準の適用に伴う影響額: -
関係会社出資金売却益: 3200万
法人税等調整額: -2億7000万
従業員数 - 通信・産業用デバイス事業: -

2018年3月

売上原価: 1465億3900万
設備投資額 - エネルギー・インフラ事業: -
工事契約会計基準の適用に伴う影響額: -
関係会社出資金売却益: -
法人税等調整額: -4億9000万
従業員数 - 通信・産業用デバイス事業: -

2019年3月

売上原価: 1554億5500万
設備投資額 - エネルギー・インフラ事業: -
工事契約会計基準の適用に伴う影響額: -
関係会社出資金売却益: -
法人税等調整額: 2100万
従業員数 - 通信・産業用デバイス事業: -

2020年3月

売上原価: 1474億900万
設備投資額 - エネルギー・インフラ事業: -
工事契約会計基準の適用に伴う影響額: -
関係会社出資金売却益: -
法人税等調整額: 1億2500万
従業員数 - 通信・産業用デバイス事業: -

2021年3月

売上原価: 1399億3700万
設備投資額 - エネルギー・インフラ事業: -
工事契約会計基準の適用に伴う影響額: -
関係会社出資金売却益: -
法人税等調整額: -1億8700万
従業員数 - 通信・産業用デバイス事業: -

2022年3月

売上原価: 1738億3700万
設備投資額 - エネルギー・インフラ事業: -
工事契約会計基準の適用に伴う影響額: -
関係会社出資金売却益: -
法人税等調整額: -8億5700万
従業員数 - 通信・産業用デバイス事業: -

2023年3月

売上原価: 1833億700万
設備投資額 - エネルギー・インフラ事業: 15億1000万
工事契約会計基準の適用に伴う影響額: -
関係会社出資金売却益: -
法人税等調整額: 15億1300万
従業員数 - 通信・産業用デバイス事業: 1,876

2024年3月

売上原価: 1849億3700万
設備投資額 - エネルギー・インフラ事業: 23億2700万
工事契約会計基準の適用に伴う影響額: -
関係会社出資金売却益: -
法人税等調整額: -10億600万
従業員数 - 通信・産業用デバイス事業: 1,703