- 5805
- 2026/09/11
- 時価
- 4192億円
- PER 予
- 17.52倍
- 2010年以降
- 赤字-210.11倍
(2010-2026年) - PBR
- 3.98倍
- 2010年以降
- 0.34-5.39倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 11.43%
- ROE 予
- 22.75%
- ROA 予
- 10.44%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
経常利益又は経常損失(△)
連結
- 2020年3月31日
- 78億6400万
- 2021年3月31日 -1.26%
- 77億6500万
個別
- 2020年3月31日
- 5億6100万
- 2021年3月31日 +355.61%
- 25億5600万
有報情報
- #1 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (単位:億円)2021/06/25 13:06
(注)1.DEレシオは自己資本で算出しております。2020年度実績 2021年度予想(収益認識基準適用前) 2021年度予想(収益認識基準適用後) 2022年度目標(収益認識基準適用前) 営業利益 75 86 86 100 経常利益 77 83 83 95 親会社株主に帰属する当期純利益 49 68 68 66
2.当社グループは2022年3月期の期首より「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)および「収益認識に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第30号 2021年3月26日)を適用いたします。当該基準適用後の当社グループの2022年3月期連結業績予想につきましては、上記「2021年度予想(収益認識基準適用後)」に記載のとおりとなります。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 電線業界におきましては、第1四半期までの大きな落ち込みから徐々に回復し、第3四半期以降自動車用ワイヤハーネス、産業機械等の電気機械向けや建設・電販向け電線の需要は回復しましたが、電線全体の需要は前年度の水準には至りませんでした。2021/06/25 13:06
このような環境下、当社グループでは本社・営業所等でのテレワークや時差通勤の強化等、新型コロナウイルス感染防止対策を徹底した上で事業活動を継続し、柔軟な生産調整や不要不急経費の削減等の施策を実施することで、感染拡大による事業への影響を最小限にとどめるべく努めてまいりました。その結果、当社グループの当連結会計年度の業績は、第1四半期は落ち込みが見られたものの第2四半期からは回復に転じ、第3および第4四半期では前年度を超える営業利益となったことから、売上高は1,616億97百万円(前年度比5.5%減)、営業利益は75億90百万円(前年度比11.8%減)、経常利益は77億65百万円(前年度比1.3%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は49億66百万円(前年度比9.1%減)となりました。
セグメント別の業績は、次のとおりであります。