有価証券報告書-第124期(平成31年4月1日-令和2年3月31日)
(2)報告セグメントの変更等に関する事項
当社グループの報告セグメント区分は、従来、「電線線材事業」、「電力システム事業」、「巻線事業」、「コミュニケーションシステム事業」および「デバイス事業」としていたが、2019年2月4日開催の取締役会決議に基づき、当連結会計年度より、「エネルギー・インフラ事業」、「通信・産業用デバイス事業」、「電装・コンポーネンツ事業」に変更している。
この変更は、各事業セグメントの担当執行役員のもと基盤事業の再構築や成長事業、新規事業の拡大、さらにポートフォリオの見直しをこれまで以上に推進していくことを目的として、従来の製品群を主体とする事業セグメントから、より当社グループのビジネス分野や戦略性に即した事業セグメントへ変更するものである。
また、品種管理体制の見直しにより、「通信・産業用デバイス事業」に含めていた制振・防振を第3四半期連結会計期間より「エネルギー・インフラ事業」に含めている。さらに、当連結会計年度よりセグメント資産の管理方法を変更したことに伴い、債権の配分方法を当社グループの管理実態に即した方法に変更している。
なお、前連結会計年度の「報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額に関する情報」については、当該変更後の金額に組替えて表示している。
当社グループの報告セグメント区分は、従来、「電線線材事業」、「電力システム事業」、「巻線事業」、「コミュニケーションシステム事業」および「デバイス事業」としていたが、2019年2月4日開催の取締役会決議に基づき、当連結会計年度より、「エネルギー・インフラ事業」、「通信・産業用デバイス事業」、「電装・コンポーネンツ事業」に変更している。
この変更は、各事業セグメントの担当執行役員のもと基盤事業の再構築や成長事業、新規事業の拡大、さらにポートフォリオの見直しをこれまで以上に推進していくことを目的として、従来の製品群を主体とする事業セグメントから、より当社グループのビジネス分野や戦略性に即した事業セグメントへ変更するものである。
また、品種管理体制の見直しにより、「通信・産業用デバイス事業」に含めていた制振・防振を第3四半期連結会計期間より「エネルギー・インフラ事業」に含めている。さらに、当連結会計年度よりセグメント資産の管理方法を変更したことに伴い、債権の配分方法を当社グループの管理実態に即した方法に変更している。
なお、前連結会計年度の「報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額に関する情報」については、当該変更後の金額に組替えて表示している。