沖電線(5815)の構築物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 1億165万
- 2009年3月31日 -7.24%
- 9429万
- 2010年3月31日 -17.96%
- 7736万
- 2011年3月31日 -6.6%
- 7225万
- 2012年3月31日 -8.18%
- 6634万
- 2013年3月31日 -1.57%
- 6530万
- 2014年3月31日 -6.82%
- 6085万
- 2015年3月31日 -1.3%
- 6006万
- 2016年3月31日 +14.27%
- 6863万
- 2017年3月31日 +2.37%
- 7026万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (平成28年度税制改正に係る減価償却方法の変更に関する実務上の取扱いの適用)2017/06/22 13:08
「会計方針の変更」に記載のとおり、当連結会計年度に「平成28年度税制改正に係る減価償却方法の変更に関する実務上の取扱い」を適用し、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物に係る減価償却方法を定率法から定額法に変更しております。
この変更による当連結会計年度のセグメント利益に与える影響は軽微であります。 - #2 主要な設備の状況
- 2.「その他」は、工具、器具及び備品・建設仮勘定・ソフトウエアであります。2017/06/22 13:08
3.上記群馬工場及び本社の建物及び構築物には、貸与中の設備が含まれております。
(2)国内子会社 - #3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表(連結)
- (平成28年度税制改正に係る減価償却方法の変更に関する実務上の取扱いの適用)2017/06/22 13:08
法人税法の改正に伴い、「平成28年度税制改正に係る減価償却方法の変更に関する実務上の取扱い」(実務対応報告第32号 平成28年6月17日)を当事業年度に適用し、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物に係る減価償却方法を定率法から定額法に変更しております。
この変更による当事業年度の損益に与える影響は軽微であります。 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
ただし、自社利用ソフトウェアについては、自社における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2017/06/22 13:08 - #5 固定資産処分損の注記
- ※3 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。2017/06/22 13:08
前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) (1) 固定資産除却損 (1) 固定資産除却損 建物及び構築物 0千円 建物及び構築物 54千円 機械装置及び運搬具 236 機械装置及び運搬具 1,503 - #6 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。報告セグメントの利益又は損失は、営業利益ベースであり合計額は連結損益計算書の金額と一致しております。
(平成28年度税制改正に係る減価償却方法の変更に関する実務上の取扱いの適用)
「会計方針の変更」に記載のとおり、当連結会計年度に「平成28年度税制改正に係る減価償却方法の変更に関する実務上の取扱い」を適用し、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物に係る減価償却方法を定率法から定額法に変更しております。
この変更による当連結会計年度のセグメント利益に与える影響は軽微であります。2017/06/22 13:08 - #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産
主として定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
②無形固定資産
定額法を採用しております。
ただし、自社利用ソフトウェアについては、自社における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2017/06/22 13:08