有報情報

#1 資産の評価基準及び評価方法

期保有目的の債券
償却原価法(定額法)によっております。
②関係会社株式
移動平均法による原価法によっております。
③その他有価証券
時価のあるもの
事業年度末の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)によっております。
時価のないもの
移動平均法による原価法によっております。
(2)デリバティブ
時価法を採用しております。
(3)たな卸資産
①製品、半製品、仕掛品、原材料
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)によっております。
②貯蔵品
最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)によっております。2020/06/26 15:44

#2 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(3)たな卸資産
①製品、半製品、仕掛品、原材料
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)によっております。

2020/06/26 15:44