東洋製罐グループ HD（5901）の全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 不動産関連事業の推移 - 全期間
連結
- 2013年6月30日
- 9億4900万
- 2013年9月30日 +102.63%
- 19億2300万
- 2013年12月31日 +49.09%
- 28億6700万
- 2014年6月30日 -68.12%
- 9億1400万
- 2014年9月30日 +99.67%
- 18億2500万
- 2014年12月31日 +44.99%
- 26億4600万
- 2015年6月30日 -59.98%
- 10億5900万
- 2015年9月30日 +102.83%
- 21億4800万
- 2015年12月31日 +47.25%
- 31億6300万
- 2016年6月30日 -65%
- 11億700万
- 2016年9月30日 +101.81%
- 22億3400万
- 2016年12月31日 +52.86%
- 34億1500万
- 2017年6月30日 -64.95%
- 11億9700万
- 2017年9月30日 +95.32%
- 23億3800万
- 2017年12月31日 +52.57%
- 35億6700万
- 2018年6月30日 -64.79%
- 12億5600万
- 2018年9月30日 +99.76%
- 25億900万
- 2018年12月31日 +47.71%
- 37億600万
- 2019年6月30日 -67.92%
- 11億8900万
- 2019年9月30日 +112.11%
- 25億2200万
- 2019年12月31日 +51.74%
- 38億2700万
- 2020年6月30日 -64.12%
- 13億7300万
- 2020年9月30日 +99.71%
- 27億4200万
- 2020年12月31日 +47.7%
- 40億5000万
- 2021年6月30日 -67.23%
- 13億2700万
- 2021年9月30日 +83.95%
- 24億4100万
- 2021年12月31日 +56%
- 38億800万
- 2022年6月30日 -70.61%
- 11億1900万
- 2022年9月30日 +99.46%
- 22億3200万
- 2022年12月31日 +45.16%
- 32億4000万
- 2023年6月30日 -67.44%
- 10億5500万
- 2023年9月30日 +115.07%
- 22億6900万
- 2023年12月31日 +53.28%
- 34億7800万
- 2024年9月30日 -32.6%
- 23億4400万
- 2025年9月30日 +6.61%
- 24億9900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 当社グループは総合容器メーカーとして包装容器関連及び関連技術を基礎とした各種事業を営んでいる。主な事業別に企業グループを形成しており、その各企業グループが主管となり、各事業の取り扱う製品・サービスについて国内及び海外の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開している。2025/06/19 13:00
したがって、当社グループは製品・サービス別のセグメントから構成されており、「包装容器事業」、「エンジニアリング・充填・物流事業」、「鋼板関連事業」、「機能材料関連事業」及び「不動産関連事業」の5つを報告セグメントとしている。
「包装容器事業」は、金属、プラスチック、紙、ガラスを主原料とする容器の製造販売を行っている。「エンジニアリング・充填・物流事業」は、包装容器関連設備の製造販売、充填品の受託製造販売及び貨物の輸送を行っている。「鋼板関連事業」は、鋼板及び鋼板関連製品の製造販売を行っている。「機能材料関連事業」は、磁気ディスク用アルミ基板、光学用機能フィルム、フリット、顔料、ゲルコート等の機能材料の製造販売を行っている。「不動産関連事業」は主にオフィスビル及び商業施設等の賃貸を行っている。 - #2 主要な設備の状況
- 11.東罐商事㈱は鋼板関連事業のほかに一部エンジニアリング・充填・物流事業およびその他の事業を営んでおります。2025/06/19 13:00
12.東罐共栄㈱は不動産関連事業のほかに一部その他の事業を営んでおります。
13.鋼鈑工業㈱はその他の事業のほかに一部機能材料関連事業を営んでおります。 - #3 事業の内容
- 主として連結子会社10社(東洋鋼鈑㈱、東洋ガラス㈱、TOMATEC㈱、他7社)が携わっております。2025/06/19 13:00
(5)不動産関連事業(オフィスビル・商業施設などの賃貸)
主として当社および連結子会社12社(東罐共栄㈱、他11社)が携わっております。 - #4 会計方針に関する事項（連結）
- 当社および連結子会社の顧客との契約から生じる収益に関する事業における主な履行義務の内容及び当該履行義務を充足する通常の時点は以下のとおりである。2025/06/19 13:00
当社グループの事業内容は包装容器事業、エンジニアリング・充填・物流事業、鋼板関連事業、機能材料関連事業、不動産関連事業等である。「包装容器事業」の履行義務は、金属、プラスチック、紙、ガラスを主原料とする容器を製造し顧客へ引き渡すことである。「エンジニアリング・充填・物流事業」の履行義務は、包装容器関連設備を製造し顧客へ引き渡すこと、充填品を受託製造し顧客へ引き渡すこと、並びに貨物を輸送することである。「鋼板関連事業」の履行義務は、鋼板及び鋼板関連製品を製造し顧客へ引き渡すことである。「機能材料関連事業」の履行義務は、磁気ディスク用アルミ基板、光学用機能フィルム、フリット、顔料、ゲルコート等の機能材料を製造し顧客へ引き渡すことである。
一時点で充足される履行義務は、主に顧客との契約に基づき商品又は製品の納品時点で商品又は製品の支配が顧客に移転すると判断していることから、約束した財又はサービスが顧客に移転した時点で充足され、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識している。国内取引については、出荷時から当該商品又は製品の支配が顧客に移転される時までの期間が通常の期間である場合は、重要性等に関する代替的な取扱いを適用し、出荷時に収益を認識している。 - #5 従業員の状況（連結）
- (1)連結会社の状況2025/06/19 13:00
(注)1.従業員数は就業人員数(連結会社から連結会社外への出向者を除き、連結会社外から連結会社への出向者を含む。)であり、臨時従業員数は[ ]内に年間の平均人員を外数で記載しております。2025年3月31日現在 機能材料関連事業 1,253 [69] 不動産関連事業 5 [1] その他 813 [63]
2.臨時従業員には嘱託契約の従業員、準社員およびアルバイトを含み、派遣社員を除いております。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 2.エンジニアリング・充填・物流事業のうち、物流事業は生産形態をとらないため、物流事業を除くエンジニアリング・充填事業を対象として記載しております。2025/06/19 13:00
3.不動産関連事業は、生産形態をとらない事業活動のため記載しておりません。
b)受注実績 - #7 設備の新設、除却等の計画（連結）
- 該当事項はありません。2025/06/19 13:00
[不動産関連事業]
該当事項はありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
