固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(2)有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しています。
3.主要な顧客ごとの情報

2015/02/27 10:34

#2 固定資産の減価償却の方法

固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産……定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 3～47年
機械及び装置 6～10年
(2)無形固定資産
ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(3年)に基づく定額法を採用しています。それ以外の無形固定資産については、定額法を採用しています。2015/02/27 10:34

#3 固定資産売却損の注記（連結）

固定資産売却損の内容は、次のとおりです。

前連結会計年度 (自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)		当連結会計年度 (自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
		機材センター	2百万円
		その他	2百万円
計	-百万円	計	5百万円

2015/02/27 10:34

#4 固定資産売却益の注記（連結）

固定資産売却益の内容は、次のとおりです。

前連結会計年度 (自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)		当連結会計年度 (自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
建物	0百万円	厚生施設他2件	542百万円

2015/02/27 10:34

#5 固定資産除却損の注記（連結）

固定資産除却損の内容は、次のとおりです。

前連結会計年度 (自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)		当連結会計年度 (自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
建物	1百万円	建物	3百万円
備品	4百万円	機械装置	9百万円
その他	1百万円	その他	1百万円
計	6百万円	計	14百万円

2015/02/27 10:34

#6 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）

※2.有形固定資産の減価償却累計額

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
有形固定資産の減価償却累計額	33,653百万円	33,801百万円

2015/02/27 10:34

#7 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】
(単位:百万円)

2015/02/27 10:34

#8 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(平成25年3月31日)		当事業年度(平成26年3月31日)
会員権評価損	71		71
固定資産減損損失	157		157
子会社株式	4,029		4,029
繰延税金負債(固定)
固定資産圧縮積立金	△10		△9
その他有価証券評価差額金	△958		△2,045

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主な項目別の内訳

2015/02/27 10:34

#9 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(平成25年3月31日)		当連結会計年度(平成26年3月31日)
会員権評価損	140		113
固定資産減損損失	1,312		157
繰越欠損金	287		107
繰延税金負債(固定)
固定資産圧縮積立金	△472		△9
退職給付に係る資産	-		△86

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主な項目別の内訳

2015/02/27 10:34

#10 表示方法の変更、連結財務諸表-3

(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しています。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しています。

2015/02/27 10:34

#11 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

②固定資産について
固定資産は、356億4千万円となり、前連結会計年度末に比べ7億1千万円減少しました。その主な要因は、株式市場の回復に伴い「投資有価証券」が増加したものの、保有していた賃貸用不動産の売却により有形固定資産が減少したこと、および繰延税金資産の減少によるものです。
③負債について

2015/02/27 10:34

#12 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しています。なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 3～60年
機械装置及び運搬具 6～10年
②無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエア
社内における利用可能期間(5年内)に基づく定額法
市場販売目的のソフトウエア
残存有効期間に基づく均等配分額と見込販売数量に基づく償却額とのいずれか大きい額を計上する方法
その他
定額法
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっています。2015/02/27 10:34