固定資産
連結
- 2015年3月31日
- 403億5100万
- 2016年3月31日 -5.27%
- 382億2600万
個別
- 2015年3月31日
- 391億9300万
- 2016年3月31日 -5.84%
- 369億500万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2016/06/29 13:07
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しています。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産……定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 3~47年
機械及び装置 6~10年
(2)無形固定資産
ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(3年)に基づく定額法を採用しています。それ以外の無形固定資産については、定額法を採用しています。2016/06/29 13:07 - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内容は、次のとおりです。
2016/06/29 13:07前連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)当連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)機材センター 3百万円 その他 5百万円 計 8百万円 計 -百万円 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は、次のとおりです。
2016/06/29 13:07前連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)当連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)賃貸用不動産 135百万円 その他 0百万円 計 135百万円 計 -百万円 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は、次のとおりです。
2016/06/29 13:07前連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)当連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)建物 4百万円 建物 227百万円 機械装置 14百万円 機械装置 14百万円 その他 6百万円 その他 27百万円 計 26百万円 計 269百万円 - #6 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※2.有形固定資産の減価償却累計額2016/06/29 13:07
前連結会計年度(平成27年3月31日) 当連結会計年度(平成28年3月31日) 有形固定資産の減価償却累計額 33,446百万円 29,851百万円 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2016/06/29 13:07
(単位:百万円) - #8 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2016/06/29 13:07
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(平成27年3月31日) 当事業年度(平成28年3月31日) 会員権評価損 61 88 固定資産減損損失 142 135 子会社株式 4,029 4,080 繰延税金負債(固定) 固定資産圧縮積立金 △7 △6 その他有価証券評価差額金 △2,535 △1,696
- #9 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2016/06/29 13:07
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(平成27年3月31日) 当連結会計年度(平成28年3月31日) 会員権評価損 111 89 固定資産減損損失 142 135 繰越欠損金 29 7 繰延税金負債(固定) 固定資産圧縮積立金 △8 △7 その他有価証券評価差額金 △2,688 △1,817
- #10 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (2)財政状態について2016/06/29 13:07
当連結会計年度末における総資産は、前連結会計年度末に比べ18億1千万円減少し、1,149億1千万円となりました。流動資産は766億9千万円となり、3億円増加しました。「受取手形・完成工事未収入金等」が減少したものの「現金預金」が増加し、ほぼ横這いとなりました。固定資産については、株価の下落による「投資有価証券」の減少などにより21億2千万円減少し、382億2千万円となりました。
負債は、前連結会計年度末に比べ31億8千万円減少し、493億6千万円となりました。その主な要因は、短期借入金が減少したことによるものです。 - #11 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産2016/06/29 13:07
定率法