中国工業(5974)の資産の推移 - 四半期
連結
- 2008年3月31日
- 126億6970万
- 2009年3月31日 -5.42%
- 119億8308万
- 2010年3月31日 -0.77%
- 118億9121万
- 2010年12月31日 -7.47%
- 110億271万
- 2011年3月31日 -1.09%
- 108億8265万
- 2011年6月30日 -5.79%
- 102億5309万
- 2011年9月30日 -5.66%
- 96億7235万
- 2011年12月31日 +4.55%
- 101億1218万
- 2012年3月31日 +1.77%
- 102億9162万
- 2012年6月30日 -10.41%
- 92億2063万
- 2012年9月30日 -0.78%
- 91億4845万
- 2012年12月31日 +7.01%
- 97億8931万
- 2013年3月31日 -0.99%
- 96億9203万
- 2013年6月30日 -9.48%
- 87億7295万
- 2013年9月30日 +2.65%
- 90億552万
- 2013年12月31日 +7.89%
- 97億1647万
- 2014年3月31日 +1.29%
- 98億4134万
- 2014年6月30日 -4.71%
- 93億7825万
- 2014年9月30日 +0.74%
- 94億4734万
- 2014年12月31日 +10.21%
- 104億1209万
- 2015年3月31日 +1.49%
- 105億6772万
- 2015年6月30日 -4.29%
- 101億1406万
- 2015年9月30日 +1.52%
- 102億6757万
- 2015年12月31日 +8.19%
- 111億818万
- 2016年3月31日 -1.92%
- 108億9532万
- 2016年6月30日 -2.01%
- 106億7626万
- 2016年9月30日 -4.03%
- 102億4601万
- 2016年12月31日 +5.8%
- 108億4029万
- 2017年3月31日 +1.53%
- 110億620万
- 2017年6月30日 +0.48%
- 110億5902万
- 2017年9月30日 +2.53%
- 113億3917万
- 2017年12月31日 +6.37%
- 120億6160万
- 2018年3月31日 -4.6%
- 115億667万
- 2018年6月30日 -0.84%
- 114億948万
- 2018年9月30日 -3.98%
- 109億5564万
- 2018年12月31日 +1.21%
- 110億8818万
- 2019年3月31日 -0.16%
- 110億7041万
- 2019年6月30日 -4.29%
- 105億9500万
- 2019年9月30日 -0.79%
- 105億1100万
- 2019年12月31日 +7.98%
- 113億5000万
- 2020年3月31日 -2.36%
- 110億8200万
- 2020年6月30日 -3.01%
- 107億4800万
- 2020年9月30日 -0.16%
- 107億3100万
- 2020年12月31日 +8.1%
- 116億
- 2021年3月31日 -1.04%
- 114億7900万
- 2021年6月30日 -5.79%
- 108億1400万
- 2021年9月30日 +2.89%
- 111億2700万
- 2021年12月31日 +7.15%
- 119億2300万
- 2022年3月31日 -1.36%
- 117億6100万
- 2022年6月30日 -1.9%
- 115億3700万
- 2022年9月30日 +2.18%
- 117億8800万
- 2022年12月31日 +4.84%
- 123億5800万
- 2023年3月31日 -2.1%
- 120億9800万
- 2023年6月30日 -3.79%
- 116億3900万
- 2023年9月30日 +1.88%
- 118億5800万
- 2023年12月31日 +8.78%
- 128億9900万
- 2024年3月31日 +3.59%
- 133億6200万
- 2024年6月30日 -5.18%
- 126億7000万
- 2024年9月30日 -3.25%
- 122億5800万
- 2024年12月31日 +7.7%
- 132億200万
- 2025年3月31日 -5.7%
- 124億4900万
- 2025年6月30日 -3.45%
- 120億1900万
- 2025年9月30日 +3.31%
- 124億1700万
- 2025年12月31日 +4.89%
- 130億2400万
- 2026年3月31日 -0.21%
- 129億9600万
個別
- 2008年3月31日
- 98億963万
- 2009年3月31日 -3.96%
- 94億2081万
- 2010年3月31日 -2.92%
- 91億4582万
- 2011年3月31日 -8.91%
- 83億3061万
- 2012年3月31日 -7.58%
- 76億9935万
- 2013年3月31日 -5.42%
- 72億8221万
- 2014年3月31日 +1.69%
- 74億498万
- 2015年3月31日 +5.62%
- 78億2142万
- 2016年3月31日 +5.24%
- 82億3116万
- 2017年3月31日 +0.29%
- 82億5486万
- 2018年3月31日 +6.76%
- 88億1284万
- 2019年3月31日 -5.54%
- 83億2453万
- 2020年3月31日 +1.29%
- 84億3200万
- 2021年3月31日 +4.36%
- 88億
- 2022年3月31日 +4.83%
- 92億2500万
- 2023年3月31日 +4.75%
- 96億6300万
- 2024年3月31日 +12.55%
- 108億7600万
- 2025年3月31日 -8.5%
- 99億5200万
- 2026年3月31日 +5.31%
- 104億8000万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- 2.報告セグメントの変更等に関する事項2023/11/14 10:40
会計方針の変更に記載のとおり、従来、当社は原材料及び貯蔵品の棚卸資産の評価方法として、先入先出法による原価法を採用しておりましたが、当連結会計年度より総平均法による原価法に変更しております。また、製品、仕掛品の評価方法として、月別での移動平均法を採用しておりましたが、当連結会計年度より月別の総平均法による原価法に変更しております。
当該会計方針の変更は遡及適用され、前第2四半期連結累計期間については遡及適用後のセグメント情報となっています。 - #2 会計基準等の改正等以外の正当な理由による会計方針の変更、四半期連結財務諸表(連結)
- (会計方針の変更)2023/11/14 10:40
(棚卸資産の評価方法の変更)
従来、当社は原材料及び貯蔵品の棚卸資産の評価方法として、先入先出法による原価法を採用しておりましたが、当連結会計年度より総平均法による原価法に変更しております。この変更は、商流等の変更に伴う保有在庫数量の増加や鋼材価格の高騰といった経営環境の変化や購買システムの刷新を契機として、より適正な期間損益計算を行うことを目的とし、月別の総平均法による原価法に変更したものであります。また、製品、仕掛品の評価方法として、月別での移動平均法を採用しておりましたが、原材料及び貯蔵品の評価方法との整合性を重視し、当連結会計年度より月別の総平均法による原価法に変更しております。 - #3 報告セグメントの変更等に関する事項(連結)
- 告セグメントの変更等に関する事項
会計方針の変更に記載のとおり、従来、当社は原材料及び貯蔵品の棚卸資産の評価方法として、先入先出法による原価法を採用しておりましたが、当連結会計年度より総平均法による原価法に変更しております。また、製品、仕掛品の評価方法として、月別での移動平均法を採用しておりましたが、当連結会計年度より月別の総平均法による原価法に変更しております。
当該会計方針の変更は遡及適用され、前第2四半期連結累計期間については遡及適用後のセグメント情報となっています。
なお、前第2四半期連結累計期間における当該遡及適用によるセグメント情報への影響は軽微です。2023/11/14 10:40 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 政状態2023/11/14 10:40
当第2四半期連結会計期間末の資産は、仕掛品が2億66百万円、投資有価証券が2億60百万円それぞれ増加しましたが、受取手形、売掛金及び契約資産が6億18百万円減少した結果、資産合計は前連結会計年度末と比較して2億27百万円(1.9%)減少し、118億58百万円となりました。
負債は、短期及び長期借入金が1億17百万円増加しましたが、電子記録債務が4億39百万円減少した結果、負債合計は前連結会計年度末と比較して2億30百万円(3.2%)減少し、69億2百万円となりました。 - #5 1株当たり情報、四半期連結財務諸表(連結)
- (注) 1. 前第2四半期連結累計期間の潜在株式調整後1株当たり四半期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。また、当第2四半期連結累計期間の潜在株式調整後1株当たり四半期純利益については、1株当たり四半期純損失であり、潜在株式が存在しないため記載しておりません。2023/11/14 10:40
2. 当社は、第1四半期連結会計期間より、棚卸資産の評価方法を変更しました。これに伴い、前第2四半期連結累計期間については、当該会計方針を遡って適用した後の指標等となっております。