中国工業(5974)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 1億6391万
- 2009年3月31日 -88.6%
- 1868万
- 2010年3月31日 +406.2%
- 9456万
- 2011年3月31日 -18.05%
- 7749万
- 2012年3月31日 +17.06%
- 9071万
- 2013年3月31日 -6.82%
- 8452万
- 2014年3月31日 -4.4%
- 8081万
- 2015年3月31日 +9.92%
- 8883万
- 2016年3月31日 +46.58%
- 1億3020万
- 2017年3月31日 +3.92%
- 1億3530万
- 2018年3月31日 -11.04%
- 1億2037万
- 2019年3月31日 -6.87%
- 1億1210万
- 2020年3月31日 +6.15%
- 1億1900万
- 2021年3月31日 +5.04%
- 1億2500万
- 2022年3月31日 -0.8%
- 1億2400万
- 2023年3月31日 +6.45%
- 1億3200万
- 2024年3月31日 +8.33%
- 1億4300万
- 2025年3月31日 +11.19%
- 1億5900万
- 2026年3月31日 +3.77%
- 1億6500万
個別
- 2008年3月31日
- 1億4246万
- 2010年3月31日 -46.46%
- 7627万
- 2011年3月31日 -11.68%
- 6736万
- 2012年3月31日 +10.76%
- 7461万
- 2013年3月31日 -15.66%
- 6292万
- 2014年3月31日 -9.25%
- 5711万
- 2015年3月31日 +19.42%
- 6820万
- 2016年3月31日 +51.32%
- 1億320万
- 2017年3月31日 -0.26%
- 1億293万
- 2018年3月31日 -12.56%
- 9000万
- 2019年3月31日 -8.33%
- 8250万
- 2020年3月31日 +9.09%
- 9000万
- 2021年3月31日 ±0%
- 9000万
- 2022年3月31日 ±0%
- 9000万
- 2023年3月31日 +12.22%
- 1億100万
- 2024年3月31日 +3.96%
- 1億500万
- 2025年3月31日 +10.48%
- 1億1600万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2025/06/24 9:09
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 運送費 808 百万円 839 百万円 役員賞与引当金繰入額 7 7 給与・賞与 574 579 賞与引当金繰入額 61 65 退職給付費用 49 1 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
イ 製品、仕掛品は総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。 但し、受注生産品目は個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
ロ 原材料及び貯蔵品は総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は建物及び構築物が15~35年、機械装置及び運搬具が4~12年であります。2025/06/24 9:09 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/24 9:09
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2024年3月31日) 当事業年度(2025年3月31日) 貸倒引当金 12 10 賞与引当金 31 35 未払事業税 4 4
- #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/24 9:09
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 貸倒引当金 15 12 賞与引当金 45 50 未払事業税 6 5
- #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
①市場価格のない株式等以外のものは決算期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)によっております。
②市場価格のない株式等は移動平均法による原価法によっております。
2 棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 製品、仕掛品は総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。但し、受注生産品目は個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。2025/06/24 9:09