仕掛品
連結
- 2021年3月31日
- 6億9600万
- 2022年3月31日 +17.67%
- 8億1900万
個別
- 2021年3月31日
- 6億8200万
- 2022年3月31日 +17.6%
- 8億200万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 価証券
その他有価証券
・市場価格のない株式等以外のものは、時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)によっております。
・市場価格のない株式等は、移動平均法による原価法によっております。
②棚卸資産
イ 製品、仕掛品は移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。 但し、受注生産品目は個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
ロ 原材料及び貯蔵品は先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2022/07/04 13:56 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (2) 財政状態2022/07/04 13:56
当連結会計年度末総資産は、前連結会計年度末(以下「前期」という。)と比較して2億81百万円(2.5%)増加し、117億61百万円となりました。主な要因は、投資有価証券が1億82百万円減少したものの、仕掛品が1億23百万円、原材料及び貯蔵品が1億79百万円それぞれ増加したことによるものであります。
負債は前期と比較して3億2百万円(4.5%)増加し、70億26百万円となりました。主な要因は、電子記録債務が2億70百万円、流動負債の「その他」が1億82百万円それぞれ増加したことによるものであります。 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ②棚卸資産2022/07/04 13:56
イ 製品、仕掛品は移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。 但し、受注生産品目は個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
ロ 原材料及び貯蔵品は先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。 - #4 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (百万円)2022/07/04 13:56
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前事業年度 当事業年度 製品 221 206 仕掛品 682 802 原材料及び貯蔵品 190 364
1「連結財務諸表等」「注記事項」(重要な会計上の見積り)の内容と同一であります。 - #5 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (百万円)2022/07/04 13:56
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前連結会計年度 当連結会計年度 製品 220 206 仕掛品 696 819 原材料及び貯蔵品 197 376
連結財務諸表「注記事項」(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)4会計方針に関する事項 (1)重要な資産の評価基準及び評価方法 ②棚卸資産に記載のとおり、製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品の貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定しております。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 2 棚卸資産の評価基準及び評価方法2022/07/04 13:56
(1) 製品、仕掛品は移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。但し、受注生産品目は個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
(2) 原材料及び貯蔵品は先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。