中国工業（5974）の仕掛品の推移 - 通期

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2009年3月31日: 7億7724万
2010年3月31日 -16.16%: 6億5162万
2011年3月31日 -17.85%: 5億3531万
2012年3月31日 +2.01%: 5億4610万
2013年3月31日 -5.94%: 5億1368万
2014年3月31日 +4.24%: 5億3545万
2015年3月31日 +18.32%: 6億3355万
2016年3月31日 -10.29%: 5億6835万
2017年3月31日 -7.6%: 5億2518万
2018年3月31日 +64.66%: 8億6478万
2019年3月31日 -34.61%: 5億6545万
2020年3月31日 +12.3%: 6億3500万
2021年3月31日 +9.61%: 6億9600万
2022年3月31日 +17.67%: 8億1900万
2023年3月31日 +9.65%: 8億9800万
2024年3月31日 +2%: 9億1600万
2025年3月31日 -12.77%: 7億9900万

個別

2008年3月31日: 8億9845万
2009年3月31日 -14.23%: 7億7060万
2010年3月31日 -18.01%: 6億3181万
2011年3月31日 -16.24%: 5億2920万
2012年3月31日 +0.14%: 5億2996万
2013年3月31日 -6.32%: 4億9646万
2014年3月31日 +5.38%: 5億2315万
2015年3月31日 +20.44%: 6億3008万
2016年3月31日 -9.86%: 5億6795万
2017年3月31日 -7.63%: 5億2462万
2018年3月31日 +62.19%: 8億5087万
2019年3月31日 -35.44%: 5億4934万
2020年3月31日 +10.68%: 6億800万
2021年3月31日 +12.17%: 6億8200万
2022年3月31日 +17.6%: 8億200万
2023年3月31日 +11.1%: 8億9100万
2024年3月31日 -1.57%: 8億7700万
2025年3月31日 -9.81%: 7億9100万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

価証券
その他有価証券
・市場価格のない株式等以外のものは、時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)によっております。
・市場価格のない株式等は、移動平均法による原価法によっております。
②棚卸資産
イ製品、仕掛品は総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。但し、受注生産品目は個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
ロ原材料及び貯蔵品は総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/06/24 9:09

#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

②棚卸資産
イ製品、仕掛品は総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。但し、受注生産品目は個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
ロ原材料及び貯蔵品は総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。

2025/06/24 9:09

#3 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）

(百万円)

	前事業年度	当事業年度
製品	338	268
仕掛品	877	791
原材料及び貯蔵品	480	535

(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
1「連結財務諸表等」「注記事項」(重要な会計上の見積り)の内容と同一であります。

2025/06/24 9:09

#4 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）

(百万円)

	前連結会計年度	当連結会計年度
製品	337	268
仕掛品	916	799
原材料及び貯蔵品	492	549

(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
連結財務諸表「注記事項」(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)4会計方針に関する事項 (1)重要な資産の評価基準及び評価方法 ②棚卸資産に記載のとおり、製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品の貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定しております。

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#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

2 棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 製品、仕掛品は総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。但し、受注生産品目は個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
(2) 原材料及び貯蔵品は総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。

2025/06/24 9:09