仕掛品
連結
- 2023年3月31日
- 8億9800万
- 2024年3月31日 +2%
- 9億1600万
個別
- 2023年3月31日
- 8億9100万
- 2024年3月31日 -1.57%
- 8億7700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。セグメント間の売上高は、第三者間取引価格に基づいております。2024/06/27 9:06
会計方針の変更に記載のとおり、従来、当社は原材料及び貯蔵品の棚卸資産の評価方法として、先入先出法による原価法を採用しておりましたが、当連結会計年度より総平均法による原価法に変更しております。また、製品、仕掛品の評価方法として、月別での移動平均法を採用しておりましたが、当連結会計年度より月別の総平均法による原価法に変更しております。
当該会計方針の変更は遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後のセグメント情報となっています。 - #2 会計基準等の改正等以外の正当な理由による会計方針の変更、財務諸表(連結)
- (棚卸資産の評価方法の変更)2024/06/27 9:06
従来、当社は原材料及び貯蔵品の棚卸資産の評価方法として、先入先出法による原価法を採用しておりましたが、当事業年度より総平均法による原価法に変更しております。この変更は、商流等の変更に伴う保有在庫数量の増加や鋼材価格の高騰といった経営環境の変化や購買システムの刷新を契機として、より適正な期間損益計算を行うことを目的とし、月別の総平均法による原価法に変更したものであります。また、製品、仕掛品の評価方法として、月別での移動平均法を採用しておりましたが、原材料及び貯蔵品の評価方法との整合性を重視し、当事業年度より月別の総平均法による原価法に変更しております。
当該会計方針の変更は遡及適用され、前事業年度については遡及適用後の財務諸表となっております。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- 価証券
その他有価証券
・市場価格のない株式等以外のものは、時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)によっております。
・市場価格のない株式等は、移動平均法による原価法によっております。
②棚卸資産
イ 製品、仕掛品は総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。 但し、受注生産品目は個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
ロ 原材料及び貯蔵品は総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2024/06/27 9:06 - #4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。セグメント間の売上高は、第三者間取引価格に基づいております。
会計方針の変更に記載のとおり、従来、当社は原材料及び貯蔵品の棚卸資産の評価方法として、先入先出法による原価法を採用しておりましたが、当連結会計年度より総平均法による原価法に変更しております。また、製品、仕掛品の評価方法として、月別での移動平均法を採用しておりましたが、当連結会計年度より月別の総平均法による原価法に変更しております。
当該会計方針の変更は遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後のセグメント情報となっています。
なお、前連結会計年度における当該遡及適用によるセグメント情報への影響は軽微です。2024/06/27 9:06 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ②棚卸資産2024/06/27 9:06
イ 製品、仕掛品は総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。 但し、受注生産品目は個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
ロ 原材料及び貯蔵品は総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。 - #6 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (百万円)2024/06/27 9:06
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前事業年度 当事業年度 製品 280 338 仕掛品 891 877 原材料及び貯蔵品 722 480
1「連結財務諸表等」「注記事項」(重要な会計上の見積り)の内容と同一であります。 - #7 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (百万円)2024/06/27 9:06
(注)前連結会計年度の各数値については、会計方針の変更に伴い遡及修正が行われたため、遡及適用後の数値を記載しています。前連結会計年度 当連結会計年度 製品 280 337 仕掛品 898 916 原材料及び貯蔵品 736 492
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 2 棚卸資産の評価基準及び評価方法2024/06/27 9:06
(1) 製品、仕掛品は総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。但し、受注生産品目は個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
(2) 原材料及び貯蔵品は総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。