#1 たな卸資産の評価基準及び評価方法: 品・仕掛品は移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。但し、受注生産品目は個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
(2) 原材料・貯蔵品は先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。2020/06/30 10:13
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: (2) 財政状態
当連結会計年度末総資産は、前連結会計年度末(以下「前期」という。)と比較して11百万円(0.1%)増加し、110億82百万円となりました。主な要因は、現金及び預金が51百万円、受取手形及び売掛金が67百万円それぞれ減少しましたものの、仕掛品が70百万円、投資有価証券が43百万円それぞれ増加したことによるものであります。
負債は前期と比較して20百万円(0.3%)増加し、66億53百万円となりました。主な要因は、未払消費税等77百万円減少しましたものの、電子記録債務が1億21百万円増加したことによるものであります。
2020/06/30 10:13
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ②たな卸資産
イ製品・仕掛品は移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。但し、受注生産品目は個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
ロ原材料・貯蔵品は先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
2020/06/30 10:13
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 2 たな卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 製品・仕掛品は移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。但し、受注生産品目は個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
(2) 原材料・貯蔵品は先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
2020/06/30 10:13
#5 重要な資産の評価基準及び評価方法（連結）: 価証券
その他有価証券
・時価のあるものは、決算期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)によっております。
・時価のないものは移動平均法による原価法によっております。
②たな卸資産
イ製品・仕掛品は移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。但し、受注生産品目は個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
ロ原材料・貯蔵品は先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。2020/06/30 10:13