仕掛品
連結
- 2017年3月31日
- 5億2518万
- 2018年3月31日 +64.66%
- 8億6478万
個別
- 2017年3月31日
- 5億2462万
- 2018年3月31日 +62.19%
- 8億5087万
有報情報
- #1 たな卸資産の評価基準及び評価方法
- 品・仕掛品は移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。但し、受注生産品目は個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
(2) 原材料・貯蔵品は先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。2018/06/29 9:40 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (1) 財政状態2018/06/29 9:40
当連結会計年度末総資産は、前連結会計年度末(以下「前期」という。)と比較して5億円(4.5%)増加し、115億6百万円となりました。主な要因は、受取手形及び売掛金が2億31百万円減少したものの、仕掛品が3億39百万円、原材料及び貯蔵品が1億12百万円、投資有価証券が時価の上昇等により67百万円それぞれ増加したことによるものであります。
一方、負債は前期と比較して3億38百万円(5.2%)増加し、68億47百万円となりました。主な要因は、支払手形及び買掛金が2億27百万円が減少したものの、前受金が3億94百万円、退職給付に係る負債が1億25百万円それぞれ増加したことによるものであります。 - #3 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- 価証券
その他有価証券
・時価のあるものは、決算期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)によっております。
・時価のないものは移動平均法による原価法によっております。
②たな卸資産
イ 製品・仕掛品は移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。 但し、受注生産品目は個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
ロ 原材料・貯蔵品は先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。2018/06/29 9:40