#1 たな卸資産の評価基準及び評価方法: 品・仕掛品は移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。但し、受注生産品目は個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
(2) 原材料・貯蔵品は先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。2019/06/28 10:09
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: (1) 財政状態
当連結会計年度末総資産は、前連結会計年度末(以下「前期」という。)と比較して3億62百万円(3.2%)減少し、110億70百万円となりました。主な要因は、受取手形及び売掛金が2億97百万円増加しましたものの、仕掛品が2億99百万円、投資有価証券が時価の下落等により3億80百万円それぞれ減少したことによるものであります。
負債は前期と比較して1億41百万円(2.1%)減少し、66億32百万円となりました。主な要因は、支払手形及び買掛金が2億70百万円増加しましたものの、前受金が3億79百万円、短期借入金が2億34百万円それぞれ減少したことによるものであります。
2019/06/28 10:09
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ②たな卸資産
イ製品・仕掛品は移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。但し、受注生産品目は個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
ロ原材料・貯蔵品は先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
2019/06/28 10:09
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 2 たな卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 製品・仕掛品は移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。但し、受注生産品目は個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
(2) 原材料・貯蔵品は先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
2019/06/28 10:09
#5 重要な資産の評価基準及び評価方法（連結）: 価証券
その他有価証券
・時価のあるものは、決算期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)によっております。
・時価のないものは移動平均法による原価法によっております。
②たな卸資産
イ製品・仕掛品は移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。但し、受注生産品目は個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
ロ原材料・貯蔵品は先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。2019/06/28 10:09