5991 日本発條

5991
2024/04/18
時価
3702億円
PER 予
9.82倍
2010年以降
5.3-55.7倍
(2010-2023年)
PBR
0.9倍
2010年以降
0.46-1.77倍
(2010-2023年)
配当 予
2.64%
ROE 予
9.16%
ROA 予
5.32%
資料
Link
CSV,JSON

1年内返済予定の長期借入金

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
109億7000万
2009年3月31日 +63.81%
179億7000万
2010年3月31日 -23.37%
137億7000万
2011年3月31日 -19.24%
111億2000万
2012年3月31日 +9.35%
121億6000万
2013年3月31日 -10.9%
108億3500万
2014年3月31日 -9.64%
97億9000万
2015年3月31日 -34.73%
63億9000万
2016年3月31日 +18%
75億4000万
2017年3月31日 +56.25%
117億8100万
2018年3月31日 -27.45%
85億4700万
2019年3月31日 +76.71%
151億300万
2020年3月31日 +12.18%
169億4300万
2021年3月31日 +0.44%
170億1700万
2022年3月31日 -11.26%
151億100万
2023年3月31日 -46.89%
80億2000万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
また、当社グループでは、グループ間融資によって資金融通を行う事で資金効率を高めております。一部の海外関係会社については、現地金融機関より各社の使用する現地通貨にて調達をしております。その際、当社が関係会社の借入に対し債務保証の差入れを行うことがあります。
なお、新型コロナウイルス感染症、半導体の需給逼迫、原材料やエネルギー価格の高騰、急激な為替変動、ロシアのウクライナ侵攻等、先行き不透明な状況が続いておりますが、コミットメントライン契約及び当座貸越枠により手元流動性を確保する体制を整えております。今後も、非常時に備えた資金調達枠の確保に努めてまいります。
2023/06/29 11:20