1年内返済予定の長期借入金
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 109億7000万
- 2009年3月31日 +63.81%
- 179億7000万
- 2010年3月31日 -23.37%
- 137億7000万
- 2011年3月31日 -19.24%
- 111億2000万
- 2012年3月31日 +9.35%
- 121億6000万
- 2013年3月31日 -10.9%
- 108億3500万
- 2014年3月31日 -9.64%
- 97億9000万
- 2015年3月31日 -34.73%
- 63億9000万
- 2016年3月31日 +18%
- 75億4000万
- 2017年3月31日 +56.25%
- 117億8100万
- 2018年3月31日 -27.45%
- 85億4700万
- 2019年3月31日 +76.71%
- 151億300万
- 2020年3月31日 +12.18%
- 169億4300万
- 2021年3月31日 +0.44%
- 170億1700万
- 2022年3月31日 -11.26%
- 151億100万
- 2023年3月31日 -46.89%
- 80億2000万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- また、当社グループでは、グループ間融資によって資金融通を行う事で資金効率を高めております。一部の海外関係会社については、現地金融機関より各社の使用する現地通貨にて調達をしております。その際、当社が関係会社の借入に対し債務保証の差入れを行うことがあります。2023/06/29 11:20
なお、新型コロナウイルス感染症、半導体の需給逼迫、原材料やエネルギー価格の高騰、急激な為替変動、ロシアのウクライナ侵攻等、先行き不透明な状況が続いておりますが、コミットメントライン契約及び当座貸越枠により手元流動性を確保する体制を整えております。今後も、非常時に備えた資金調達枠の確保に努めてまいります。