5991 日本発條

5991
2024/04/22
時価
3670億円
PER 予
9.73倍
2010年以降
5.3-55.7倍
(2010-2023年)
PBR
0.89倍
2010年以降
0.46-1.77倍
(2010-2023年)
配当 予
2.66%
ROE 予
9.16%
ROA 予
5.32%
資料
Link
CSV,JSON

短期借入金の返済による支出

【期間】

連結

2008年3月31日
-265億5100万
2009年3月31日
-226億4300万
2010年3月31日 -15.93%
-262億5000万
2011年3月31日
-148億4200万
2012年3月31日
-82億5700万
2013年3月31日
-68億8800万
2014年3月31日
-53億9600万
2015年3月31日
-2億8900万
2016年3月31日 -122.84%
-6億4400万
2017年3月31日
-3億4800万
2018年3月31日 -120.69%
-7億6800万
2019年3月31日 -241.8%
-26億2500万
2020年3月31日
-1億4900万
2021年3月31日 -970.47%
-15億9500万
2022年3月31日 -999.99%
-205億200万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
また、当社グループでは、グループ間融資によって資金融通を行う事で資金効率を高めております。一部の海外関係会社については、現地金融機関より各社の使用する現地通貨にて調達をしております。その際、当社が関係会社の借入に対し債務保証の差入れを行うことがあります。
なお、新型コロナウイルス感染症、半導体の需給逼迫、原材料やエネルギー価格の高騰、急激な為替変動、ロシアのウクライナ侵攻等、先行き不透明な状況が続いておりますが、コミットメントライン契約及び当座貸越枠により手元流動性を確保する体制を整えております。今後も、非常時に備えた資金調達枠の確保に努めてまいります。
2023/06/29 11:20
#2 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、総額表示しておりました財務活動によるキャッシュ・フローの「短期借入れによる収入」及び「短期借入金の返済による支出」は、期間が短く、かつ、回転が速いため、当連結会計年度においては「短期借入金の純増減(△は減少)として純額表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、財務活動によるキャッシュ・フローの「短期借入れによる収入」7,486百万円及び「短期借入金の返済による支出」△20,502百万円は、「短期借入金の純増減(△は減少)」△13,015百万円として組み替えております。
2023/06/29 11:20