5991 日本発條

5991
2024/09/18
時価
4290億円
PER 予
8.39倍
2010年以降
5.17-55.7倍
(2010-2024年)
PBR
0.93倍
2010年以降
0.46-1.77倍
(2010-2024年)
配当 予
3.58%
ROE 予
11.11%
ROA 予
6.51%
資料
Link
CSV,JSON

短期借入れによる収入

【期間】

連結

2008年3月31日
275億2700万
2009年3月31日 +18.14%
325億2100万
2010年3月31日 -57.31%
138億8300万
2011年3月31日 -36.32%
88億4100万
2012年3月31日 +3.81%
91億7800万
2013年3月31日 -74.41%
23億4900万
2014年3月31日 -81.91%
4億2500万
2015年3月31日 +226.59%
13億8800万
2016年3月31日 -42.29%
8億100万
2017年3月31日 +36.83%
10億9600万
2018年3月31日 +212.5%
34億2500万
2019年3月31日 -67.56%
11億1100万
2020年3月31日 +18.54%
13億1700万
2021年3月31日 +999.99%
242億1700万
2022年3月31日 -69.09%
74億8600万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
また、当社グループでは、グループ間融資によって資金融通を行う事で資金効率を高めております。一部の海外関係会社については、現地金融機関より調達をしております。その際、当社が関係会社の借入に対し債務保証の差入れを行うことがあります。
なお、原材料価格や物流、エネルギーコストの高騰や、急激な為替変動等、先行き不透明な状況が続いておりますが、営業キャッシュ・フローの下振れリスクに備えて、コミットメントライン契約や当座貸越枠に加え、政策保有株式の売却等により手元流動性を確保する体制を整えております。今後も、非常時に備えた資金調達の確保に努めてまいります。
2024/06/26 10:38