サステナビリティの運用指針となる基本方針を明文化して、マテリアリティを整理・特定していく方針であります。特にESG活動に対する企業行動を推進していく中で、気候変動対応や生物多様性の確保を重視して具体的な活動内容を議論していくこととしています。