建物（純額）

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(注) 全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない本社土地建物等であります。
(単位:千円)

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#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は建物15年～38年、機械及び装置10年を使用しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(但し、残価保証がある場合は当該金額)とする定額法を採用しております。2020/06/23 9:25

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※6 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)	当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)
建物及び構築物	805千円	7,595千円
機械装置	1,532千円	2,028千円

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#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産及び担保付債務は次のとおりであります。

	前連結会計年度(2019年3月31日)	当連結会計年度(2020年3月31日)
建物	55,010千円	51,731千円
土地	387,000千円	387,000千円

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#5 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.当期増加額の主なものは、次の通りであります。

建物	不動産賃貸資産	13,529千円
建物	工場設備	5,607千円
構築物	工場設備	566千円
機械及び装置	製造設備	49,175千円
車両運搬具	営業設備	5,185千円
土地	不動産賃貸資産	3,944千円
リース資産	製造設備	24,180千円
建設仮勘定	太陽光設備	73,500千円
ソフトウエア	工場設備	8,406千円

2.当期減少額の主なものは、次の通りであります。

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#6 設備投資等の概要

(1) 金属製品事業
当連結会計年度の主な設備投資は、建物及び構築物44,071千円、機械装置及び運搬具132,530千円、工具、器具及び備品43,918千円、リース資産24,180円、ソフトウェア3,476千円、総額248,176千円を実施いたしました。
なお、重要な設備の除去又は売却はありません。

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#7 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）

主として「不動産鑑定評価基準」に基づいて自社で算定した金額(指標等を用いて調整を行ったものを含む。)であります。
3 当連結会計年度増減額の主な増加は、賃貸用建物及び構築物、工具、器具及び備品、土地の取得(736,568千円)であります。
賃貸不動産に関する賃貸損益

2020/06/23 9:25

#8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、当社の建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は建物15年～38年、機械装置10年を使用しております。

2020/06/23 9:25

#9 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は建物15年～38年、機械及び装置10年を使用しております。

2020/06/23 9:25

#10 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、当社の建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は建物15年～38年、機械装置10年を使用しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(ただし、残価保証がある場合は当該金額)とする定額法を採用しております。2020/06/23 9:25