固定資産
連結
- 2015年11月30日
- 112億119万
- 2016年11月30日 -5.94%
- 105億3577万
個別
- 2015年11月30日
- 178億2910万
- 2016年11月30日 -12.08%
- 156億7608万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度(自 平成26年12月1日 至 平成27年11月30日)2017/02/28 13:40
当連結会計年度(自 平成27年12月1日 至 平成28年11月30日)(単位:千円) 減価償却費 548,196 155,826 704,022 704,022 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 627,099 84,796 711,895 711,895
4 報告セグメント合計額と連結財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(単位:千円) 減価償却費 568,709 141,157 709,866 709,866 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 538,395 72,277 610,672 610,672 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (1) リース資産の内容2017/02/28 13:40
・有形固定資産
主としてプリント配線基板部門における生産設備(機械及び装置)であります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
① 平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。
ただしプリント基板製造の機械及び装置については、会社独自の基準(税法基準による普通償却の10割増)によっております。
② 平成19年4月1日以降に取得したもの
定率法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(3) 長期前払費用
均等償却をしております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(4) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リースに係るリース資産
リース期間を耐用年数とし残存価額をゼロとして定額法によっております。2017/02/28 13:40 - #4 固定資産売却損の注記(連結)
- 前連結会計年度)2017/02/28 13:40
固定資産売却損は、建物34,961千円、車両運搬具1千円であります。
(当連結会計年度) - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- 前連結会計年度)2017/02/28 13:40
固定資産売却益は、機械装置1,303千円であります。
(当連結会計年度) - #6 固定資産除却損の注記(連結)
- 前連結会計年度)2017/02/28 13:40
固定資産除却損は、建物2,063千円、機械装置4,255千円、工具、器具及び備品275千円であります。
(当連結会計年度) - #7 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- (注) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、本社の設備投資額であります。2017/02/28 13:40
- #8 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2) 有形固定資産2017/02/28 13:40
- #9 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2017/02/28 13:40
- #10 業績等の概要
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2017/02/28 13:40
「投資活動によるキャッシュ・フロー」は3,380百万円の資金増加となりました(前年同期は133百万円の減少)。これは固定資産の売却による収入3,570百万円等によるものです。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #11 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 成19年4月1日以降に取得したもの
定率法によっております。また在外連結子会社は当該国の基準に基づく定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2017/02/28 13:40