固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
① 平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。
ただしプリント基板製造の機械及び装置については、会社独自の基準(税法基準による普通償却の10割増)によっております。
② 平成19年4月1日以降に取得したもの
定率法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(3) 長期前払費用
均等償却をしております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(4) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リースに係るリース資産
リース期間を耐用年数とし残存価額をゼロとして定額法によっております。2019/02/28 13:39

#4 固定資産売却益の注記（連結）

前連結会計年度)
固定資産売却益は、機械装置1,116千円、工具、器具及び備品24千円、土地49,003千円であります。
(当連結会計年度)

2019/02/28 13:39

#5 固定資産除却損の注記（連結）

前連結会計年度)
固定資産除却損は、建物35千円、機械装置9,016千円、工具、器具及び備品428千円であります。
(当連結会計年度)

2019/02/28 13:39

#6 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容（差異調整に関する事項）（連結）

(注) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、本社の設備投資額であります。

2019/02/28 13:39

#7 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

(2) 有形固定資産

2019/02/28 13:39

#8 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

2019/02/28 13:39

#9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(資産の部)
当連結会計年度末の資産合計は、前連結会計年度に比べ1,455百万円減少し、20,231百万円となりました。これは流動資産が10百万円減少したこと、固定資産が1,444百万円減少したことによります。
流動資産は、11,355百万円となり、前連結会計年度末に比べ10百万円の減少となりました。主な減少要因は、現金及び預金が245百万円増加した一方で受取手形及び売掛金が271百万円減少したこと等です。

2019/02/28 13:39

#10 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

成19年4月1日以降に取得したもの
定率法によっております。また在外連結子会社は当該国の基準に基づく定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2019/02/28 13:39