東洋刄物（5964）の売上高の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2008年3月31日: 82億2700万
2009年3月31日 -13.46%: 71億2000万
2009年12月31日 -46.63%: 38億
2010年3月31日 +40.39%: 53億3500万
2010年6月30日 -72.65%: 14億5900万
2010年9月30日 +120.22%: 32億1300万
2010年12月31日 +49.7%: 48億1000万
2011年3月31日 +27.78%: 61億4600万
2011年6月30日 -78.07%: 13億4800万
2011年9月30日 +105.86%: 27億7500万
2011年12月31日 +44.14%: 40億
2012年3月31日 +28.73%: 51億4900万
2012年6月30日 -78.48%: 11億800万
2012年9月30日 +110.38%: 23億3100万
2012年12月31日 +48.86%: 34億7000万
2013年3月31日 +33.03%: 46億1600万
2013年6月30日 -75.93%: 11億1100万
2013年9月30日 +110.44%: 23億3800万
2013年12月31日 +52.1%: 35億5600万
2014年3月31日 +33.72%: 47億5500万
2014年6月30日 -73.94%: 12億3900万
2014年9月30日 +105%: 25億4000万
2014年12月31日 +44.53%: 36億7100万
2015年3月31日 +33.53%: 49億200万
2015年6月30日 -76.44%: 11億5500万
2015年9月30日 +105.8%: 23億7700万
2015年12月31日 +49.14%: 35億4500万
2016年3月31日 +38.5%: 49億1000万
2016年6月30日 -75.4%: 12億800万
2016年9月30日 +109.6%: 25億3200万
2016年12月31日 +47.12%: 37億2500万
2017年3月31日 +33.56%: 49億7500万
2017年6月30日 -75.66%: 12億1100万
2017年9月30日 +110.16%: 25億4500万
2017年12月31日 +52.53%: 38億8200万
2018年3月31日 +36.35%: 52億9300万
2018年6月30日 -72.61%: 14億5000万
2018年9月30日 +96%: 28億4200万
2018年12月31日 +49.01%: 42億3500万
2019年3月31日 +34.36%: 56億9000万
2019年6月30日 -77.19%: 12億9800万
2019年9月30日 +94.3%: 25億2200万
2019年12月31日 +48.06%: 37億3400万
2020年3月31日 +31.76%: 49億2000万
2020年6月30日 -77.09%: 11億2700万
2020年9月30日 +102.75%: 22億8500万
2020年12月31日 +47.7%: 33億7500万
2021年3月31日 +36.27%: 45億9900万
2021年6月30日 -74.21%: 11億8600万
2021年9月30日 +111.21%: 25億500万
2021年12月31日 +50.3%: 37億6500万
2022年3月31日 +37.72%: 51億8500万
2022年6月30日 -75.18%: 12億8711万

個別

2008年3月31日: 77億3900万
2009年3月31日 -15.56%: 65億3500万
2010年3月31日 -27.27%: 47億5300万
2011年3月31日 +18.94%: 56億5300万
2012年3月31日 -16.95%: 46億9500万
2012年9月30日 -56.68%: 20億3400万
2013年3月31日 +99.75%: 40億6300万
2013年9月30日 -49.72%: 20億4300万
2014年3月31日 +102.64%: 41億4000万
2015年3月31日 +2.49%: 42億4300万
2016年3月31日 +1.53%: 43億800万
2017年3月31日 ±0%: 43億800万
2018年3月31日 +8.98%: 46億9500万
2019年3月31日 +8.8%: 51億800万
2020年3月31日 -13.19%: 44億3400万
2021年3月31日 -5.5%: 41億9000万
2022年3月31日 +13.89%: 47億7200万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。

2022/06/30 10:00

#2 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）

要な非連結子会社名
杭州東洋精密刀具有限公司
第2四半期連結会計期間において、製品の製造・販売を行う事を目的として、2021年7月13日に中国杭州市に新規設立しております。
連結の範囲から除いた理由
非連結子会社1社は、小規模会社であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2022/06/30 10:00

#3 主要な顧客ごとの情報

3.主要な顧客ごとの情報

		(単位:百万円)
顧客の名称又は氏名	売上高	関連するセグメント名
THK株式会社	698	機械刃物及び機械・部品

2022/06/30 10:00

#4 事業等のリスク

②為替変動の影響について
当社グループにおける海外売上高比率は8.7%であり、このうち外貨建てによる売上高は23.3%となっているため、全売上高に占める割合は比較的少ないものの、今後も為替動向によっては当社グループの業績は影響を受ける可能性があります。
リスクへの対応策として、適宜社内為替レートの見直しを実施しており、必要に応じ為替予約や価格修正にも取り組んでまいります。

2022/06/30 10:00

#5 収益認識関係、連結財務諸表（連結）

当連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)

収益認識の時期	(単位:百万円)
顧客との契約から生じる収益	4,789	395	5,185
外部顧客への売上高	4,789	395	5,185

主要な市場	(単位:百万円)
顧客との契約から生じる収益	4,789	395	5,185
外部顧客への売上高	4,789	395	5,185

2.顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報
「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表注記事項 (連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項) 4 会計方針に関する事項 (5) 重要な収益及び費用の計上基準」に記載の通りであります。

2022/06/30 10:00

#6 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）

告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
「会計方針の変更」に記載のとおり、当連結会計年度に係る連結財務諸表から収益認識会計基準等を適用し、収益認識に関する会計処理方法を変更したため、事業セグメントの利益又は損失の算定方法を同様に変更しております。
当該変更による、当連結会計年度の報告セグメント情報への影響は軽微であります。2022/06/30 10:00

#7 売上高、地域ごとの情報（連結）

(1)売上高
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。

2022/06/30 10:00

#8 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）

(2)目標とする経営指標
当社は、2022年6月3日に発表いたしました見直し後の中期経営計画(期間:2020年4月～2023年3月。以下、第12次中期経営計画という。)に基づき、最終年度の2023年3月期連結売上高53億10百万円、営業利益2億79百万円(同利益率5.3%)、経常利益2億60百万円(同利益率4.9%)、親会社株主に帰属する当期純利益1億90百万円(同利益率3.6%)、また生産性および効率的な資産運用が重要との認識のもと総資産利益率(ROA)を掲げ5.0%以上を目標として事業展開をしております。
(3)中長期的な会社の経営戦略

2022/06/30 10:00

#9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

当連結会計年度は、工業用機械刃物及び産業用機械・部品においては、高付加価値、高精度精密製品を最重要戦略品種と位置づけ営業活動を積極的に展開したほか、増産計画に対応した設備投資や生産性向上のための生産方式見直しにも取り組んでまいりました。
当連結会計年度における売上高は、前連結会計年度に比べ5億86百万円増加し、51億85百万円(前年同期比12.7%増)となりました。これは経済の回復基調にともなう設備投資の増加などを背景に、受注環境が好転し、主力製品である産業用機械及び部品を中心に、総じて旺盛な需要を取り込んだことなどが主な要因であります。セグメント別の連結売上高に占める割合は、機械刃物及び機械・部品が92.4%、緑化造園が7.6%となりました。
当連結会計年度における売上総利益は、前連結会計年度に比べ2億87百万円増加し、14億68百万円(前年同期比24.4%増)となりました。これは主に産業用機械及び部品を中心とした売上高の増加によるものであります。また、売上総利益率は、受注増加による量産効果や生産性向上のほか、業務改善による各種経費削減により、2.7ポイント増加し28.3%となりました。

2022/06/30 10:00

#10 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

連結の範囲から除いた理由
非連結子会社1社は、小規模会社であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2 持分法の適用に関する事項

2022/06/30 10:00

#11 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記

※1 関係会社との取引高

	前事業年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日)	当事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)
営業取引による取引高
売上高	72百万円	65百万円
仕入高	399百万円	412百万円

2022/06/30 10:00