建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のものについては、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/06/30 9:06

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	-百万円	9百万円
機械装置及び運搬具	-百万円	1百万円

2014/06/30 9:06

#3 担保に供している資産の注記（連結）

工場財団組成の有形固定資産

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物及び構築物	626百万円	639百万円
機械装置及び運搬具	525百万円	401百万円

担保付債務

2014/06/30 9:06

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については定額法によっております。
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日前のものについては、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/06/30 9:06

#5 関連当事者情報、連結財務諸表（連結）

2 各取引は会社の代表者として行った取引であり、一般的な取引条件によっております。
3 借入金残高のうち短期借入金19百万円及び長期借入金(1年内予定額含む)残高1,112百万円に対し、建物及び構築物、機械装置及び運搬具、土地の合計で1,423百万円の担保を提供しております。
当連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)

2014/06/30 9:06