建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産 …………… 1998年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)及び
2016年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物 ………… 定額法
その他の資産 ……………………………………………………… 定率法
(2) 無形固定資産 …………… 定額法2019/02/18 9:30

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2016年12月1日至 2017年11月30日)		当連結会計年度(自 2017年12月1日至 2018年11月30日)
建物及び構築物	19	百万円	―	百万円
土地	302	百万円	―	百万円

2019/02/18 9:30

#3 担保に供している資産の注記（連結）

(1) 有形固定資産

	前連結会計年度(2017年11月30日)	当連結会計年度(2018年11月30日)
建物及び構築物	1,571百万円	568百万円
機械装置及び運搬具	1,692百万円	1百万円

(2) その他

2019/02/18 9:30

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	八名工場	511百万円
	新城工場	41百万円
	本社	29百万円
	ロジスティクス	25百万円
	R&Dセンター	19百万円
	豊川工場	15百万円
	大池工場	13百万円
機械及び装置	八名工場	1,302百万円
	大池工場	745百万円
	新城工場	646百万円
	豊川工場	257百万円
	アカデミー	151百万円
	豊橋工場	150百万円
	本社	58百万円
建設仮勘定	八名工場	295百万円
	新城工場	108百万円
	大池工場	105百万円
	アカデミー	64百万円
	本社	33百万円
	中部営業部	11百万円
	豊川工場 自社用工作機械	285百万円

2019/02/18 9:30

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
在外連結子会社は主として定額法を採用しております。

2019/02/18 9:30