5981 東京製綱

5981
2026/05/01
時価
283億円
PER 予
8.42倍
2010年以降
赤字-261.12倍
(2010-2025年)
PBR
0.68倍
2010年以降
0.32-2.86倍
(2010-2025年)
配当 予
3.73%
ROE 予
8.11%
ROA 予
3.6%
資料
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東京製綱(5981)の当期純利益又は当期純損失(△)の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
11億3100万
2009年3月31日
-1億7600万
2009年12月31日
-6100万
2010年3月31日
4億2500万
2010年6月30日
-3億8000万
2010年9月30日 -27.11%
-4億8300万
2010年12月31日
5億2400万
2011年3月31日 +45.99%
7億6500万
2011年6月30日 -96.86%
2400万
2011年9月30日 +425%
1億2600万
2011年12月31日 -99.21%
100万
2012年3月31日
-33億7400万
2012年6月30日
-14億2900万
2012年9月30日 -93.77%
-27億6900万
2012年12月31日 -11.85%
-30億9700万
2013年3月31日 -830.8%
-288億2700万
2013年6月30日
5億4500万
2013年9月30日 +39.45%
7億6000万
2013年12月31日 +352.24%
34億3700万
2014年3月31日 +38.11%
47億4700万
2014年6月30日 -91.28%
4億1400万
2014年9月30日 +349.28%
18億6000万
2014年12月31日 +87.9%
34億9500万
2015年3月31日 +9.36%
38億2200万

個別

2008年3月31日
47億4300万
2009年3月31日 -90.39%
4億5600万
2010年3月31日 +44.52%
6億5900万
2011年3月31日
-5億5800万
2012年3月31日 -565.41%
-37億1300万
2013年3月31日 -677.27%
-288億6000万
2014年3月31日
14億1600万
2015年3月31日 +337.64%
61億9700万
2016年3月31日 -56.87%
26億7300万
2020年3月31日
-24億3400万

有報情報

#1 役員報酬(連結)
毎期の業績向上に対するインセンティブとして、全社業績(連結営業損益及び連結当期純損益)、部門業績(部門営業利益)、定性的評価(KPI等)を業績指標とする業績連動報酬制度を導入しております。業績連動報酬は役位別に基準業績時の報酬額を設定し、会社経営計画値等を基準業績とした上で、実績値の到達度に応じて報酬係数を算出し、これを基準業績時報酬額に乗じて報酬額を決定します。
全社業績評価及び部門別業績評価の基準となる業績(以下、「基準業績値」という。)は、毎期の初頭に策定される経営計画における連結営業利益、連結当期純利益及び部門別営業利益の計画値か、前期実績値の103%の数値(百万円未満切り捨て)のいずれか高い数値(百万円未満切り捨て)としております。また、定性的評価の基準業績値は各人別に業績指標が異なることから、統一的な基準業績値を設定しておりません。期初に作成する管掌部門に係るKPI、KSFを含む執行計画や社長が定める課題に関する役員評価シートに基づき、期末に社長との面談を含む振り返りを実施し、振り返り評価を踏まえて社長が評価点(0~150%の評価範囲)を決定しております。
業績連動報酬額は次のように算定しております。
2025/06/26 14:33
#2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
2026年3月期の国内経済は、賃金の上昇傾向が継続し企業の設備投資も拡大傾向が続くと予想され、緩やかな上昇傾向が継続するものと予想されます。しかし、米国の関税政策に伴う各国のサプライチェーンの混乱や世界経済の停滞などの影響により下押しされるリスクも存在し、不確実性が高い状況が続くと想定されます。
このような環境の中、当社グループにおいては、前期からスタートした中期経営計画TCTRXを推し進めてまいります。TCTRXの2年目となる2026年3月期の連結業績は、売上高640億円、営業利益40億円、経常利益39億円、親会社株主に帰属する当期純利益32億円を見込んでおります。TCTRX最終年である2027年3月期には当初の目標を達成するべく、更なる経営の効率性向上に邁進いたします。グループ全体として、既存事業における収益力の維持・向上を図ると共に、将来の事業の柱となりうる重点育成事業を推進し、更なる財務基盤強化と株主還元を両立させてまいります。
2025/06/26 14:33
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
①財政状態及び経営成績の状況
当連結会計年度における当社グループの財政状態は、総資産が87,369百万円となりました。現金及び預金の増加により流動資産は増加となりました。また、固定資産においても、株価の変動等により投資有価証券が減少したものの、海外子会社において換算為替レートの円安に伴う固定資産の増加により、総資産は前連結会計年度末より1,525百万円増加いたしました。負債については、借入金が増加したものの、仕入債務等の減少により、前連結会計年度末より592百万円減少の50,683百万円となりました。純資産については、前連結会計年度に係る株主配当金の支払、その他有価証券評価差額金の減少があったものの、親会社株主に帰属する当期純利益の計上による利益剰余金の増加、円安に伴う為替換算調整勘定の増加により、前連結会計年度末より2,117百万円増加し、36,685百万円となりました。
経営成績については、売上高62,867百万円(前期比2.1%減)、営業利益3,585百万円(前期比8.1%減)、経常利益3,875百万円(前期比18.5%減)、親会社株主に帰属する当期純利益3,247百万円(前期比59.2%増)となりました。
2025/06/26 14:33
#4 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
(1株当たり情報)
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
1株当たり純資産額2,186.732,352.84
1株当たり当期純利益128.10205.77
(注) 1 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
2 株主資本において自己株式として計上されている「役員向け株式交付信託」に残存する自社の株式は、1株当たり純資産額の算定上、期末発行済株式総数から控除する自己株式数に含めております(前連結会計年度130千株、当連結会計年度126千株)。また、1株当たり当期純利益の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております(前連結会計年度130千株、当連結会計年度127千株)。
2025/06/26 14:33

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