東プレ（5975）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -20億2600万
2010年9月30日: -10億7900万
2010年12月31日: -3億9800万
2011年3月31日: 2億3600万
2011年6月30日 +401.69%: 11億8400万
2011年9月30日 +79.56%: 21億2600万
2011年12月31日 +33.07%: 28億2900万
2012年3月31日 +93.67%: 54億7900万
2012年6月30日 -68.84%: 17億700万
2012年9月30日 +22.44%: 20億9000万
2012年12月31日 +82.11%: 38億600万
2013年3月31日 +100.34%: 76億2500万
2013年6月30日 -21.84%: 59億6000万
2013年9月30日 +83.05%: 109億1000万
2013年12月31日 +18.08%: 128億8300万
2014年3月31日 +30.98%: 168億7400万
2014年6月30日 -90.01%: 16億8500万
2014年9月30日 +108.66%: 35億1600万
2014年12月31日 +122.3%: 78億1600万
2015年3月31日 +96.83%: 153億8400万
2015年6月30日 -82.26%: 27億2900万
2015年9月30日 +95.05%: 53億2300万
2015年12月31日 +33.38%: 71億
2016年3月31日 +39.08%: 98億7500万
2016年6月30日 -92.49%: 7億4200万
2016年9月30日 -11.05%: 6億6000万
2016年12月31日 +711.21%: 53億5400万
2017年3月31日 +174.43%: 146億9300万
2017年6月30日 -71.69%: 41億6000万
2017年9月30日 +137.96%: 98億9900万
2017年12月31日 +63.92%: 162億2600万
2018年3月31日 +28.97%: 209億2700万
2018年6月30日 -89.77%: 21億4100万
2018年9月30日 +273.66%: 80億
2018年12月31日 +0.49%: 80億3900万
2019年3月31日 +47.7%: 118億7400万
2019年6月30日 -90.37%: 11億4400万
2019年9月30日 +173.34%: 31億2700万
2019年12月31日 +150.08%: 78億2000万
2020年3月31日 -47.47%: 41億800万
2020年6月30日: -11億4100万
2020年9月30日: 20億5500万
2020年12月31日 +174.6%: 56億4300万
2021年3月31日 +229.52%: 185億9500万
2021年6月30日 -89.09%: 20億2800万
2021年9月30日 +34.76%: 27億3300万
2021年12月31日 +200.18%: 82億400万
2022年3月31日 +98.56%: 162億9000万
2022年6月30日 -42.61%: 93億4900万
2022年9月30日 +65.13%: 154億3800万
2022年12月31日 -50.22%: 76億8500万
2023年3月31日 +98.23%: 152億3400万
2023年6月30日 -9.14%: 138億4200万
2023年9月30日 +34.96%: 186億8100万
2023年12月31日 +2.98%: 192億3800万
2024年3月31日 +42.22%: 273億6100万
2024年6月30日 -60.32%: 108億5600万
2024年9月30日: -15億3200万
2024年12月31日: 104億7300万
2025年3月31日 +5.08%: 110億500万
2025年6月30日 -85.42%: 16億400万
2025年9月30日 +559.23%: 105億7400万
2025年12月31日 +103.88%: 215億5800万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/26 11:00
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: (法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準等の適用)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、法人税等会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。これによる連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/26 11:00
#3 会計方針に関する事項（連結）: 数理計算上の差異については、各連結会計年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(10年)による定額法により按分した額をそれぞれ発生の翌連結会計年度から費用処理しております。
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
③小規模企業等における簡便法の採用
2025/06/26 11:00