売上高
個別
- 2009年12月31日
- 52億6119万
- 2010年12月31日 +1.69%
- 53億5028万
- 2011年12月31日 +18.68%
- 63億4997万
- 2012年12月31日 +2.22%
- 64億9067万
- 2013年12月31日 -0.41%
- 64億6390万
- 2014年12月31日 +7.31%
- 69億3611万
- 2015年12月31日 -10.51%
- 62億725万
- 2016年12月31日 -3.17%
- 60億1057万
- 2017年12月31日 +4.26%
- 62億6674万
- 2018年12月31日 +2.03%
- 63億9407万
- 2019年12月31日 -2.56%
- 62億3040万
- 2020年12月31日 -0.79%
- 61億8092万
- 2021年12月31日 +3.38%
- 63億8957万
- 2022年12月31日 +7.55%
- 68億7193万
- 2023年12月31日 -0.35%
- 68億4782万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期財務諸表(連結)
- Ⅰ 前第3四半期累計期間(自 2022年4月1日 至 2022年12月31日)2024/02/13 10:18
1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当第3四半期累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症が感染症法上の5類に移行したことにより、経済活動の正常化が進み、インバウンドを含む個人消費も持ち直し、景気は緩やかに回復しました。一方で、ウクライナ情勢等長期化する地政学的リスクを背景としたエネルギー価格や原材料の高騰に加え、物価上昇による消費者マインドの低下等、依然として先行き不透明な状況となっております。2024/02/13 10:18
このような情勢下におきまして、ショベル類を含む生活関連用品につきましては、積極的な営業活動に努力してまいりましたが、エネルギー価格や原材料の高騰による販売価格改定、消費動向の変化等により売上が伸び悩みました。一方、物流機器類につきましては、半導体供給不足の影響があった前期とは異なり、売上が順調に推移いたしました。これらの結果、売上高は6,847百万円(前年同期6,871百万円)となりました。
利益面につきましては、売上高が若干の減収となり、また、原材料や物流費が高騰する中、引き続きコストの低減と諸経費の節減等に努めました結果、営業利益は338百万円(前年同期287百万円)、経常利益は391百万円(前年同期306百万円)、四半期純利益は313百万円(前年同期207百万円)となりました。