建物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 101億7838万
- 2009年3月31日 +4.23%
- 106億881万
- 2010年3月31日 -2.1%
- 103億8643万
- 2011年3月31日 -0.36%
- 103億4905万
- 2012年3月31日 +42.57%
- 147億5464万
- 2013年3月31日 -0.25%
- 147億1738万
- 2014年3月31日 +0.36%
- 147億7003万
- 2015年3月31日 -2.75%
- 143億6353万
- 2016年3月31日 -3.45%
- 138億6734万
- 2017年3月31日 -4.07%
- 133億237万
- 2018年3月31日 -6.24%
- 124億7182万
- 2019年3月31日 +0.94%
- 125億8873万
- 2020年3月31日 +1.5%
- 127億7697万
- 2021年3月31日 +5.12%
- 134億3164万
- 2022年3月31日 +0.7%
- 135億2611万
- 2023年3月31日 +2.1%
- 138億1002万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1.帳簿価額に建設仮勘定は含まない。2023/06/29 14:19
2.土地及び建物の一部を連結会社以外から賃借している。賃借料は226百万円である。
3.土地建物のうち賃貸中の主なもの - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は主として定率法(ただし、賃貸用の固定資産及び平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用している。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用している。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいている。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。2023/06/29 14:19 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- ※2 担保に供している資産及び担保付債務は、次のとおりである。2023/06/29 14:19
( )内は、工場財団抵当による借入金の担保に供されている資産の内書である。前連結会計年度(令和4年3月31日) 当連結会計年度(令和5年3月31日) 建物・構築物 千円495,621 (72,912) 千円805,713 (-) 機械・運搬具 785 (785) - (-) - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 賃貸用マンションの増加2023/06/29 14:19
建物 353,334千円
土地 586,767 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 有形固定資産(リース資産を除く)2023/06/29 14:19
当社及び国内連結子会社は主として定率法(ただし、賃貸用の固定資産及び平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用している。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 有形固定資産(リース資産を除く)2023/06/29 14:19
定率法(ただし、賃貸用の固定資産及び平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用している。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。