ファインシンター(5994)の役員賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 3340万
- 2009年3月31日 -55.09%
- 1500万
- 2010年3月31日 +47.63%
- 2214万
- 2011年3月31日 +30.37%
- 2887万
- 2012年3月31日 +10.56%
- 3192万
- 2013年3月31日 -3.09%
- 3093万
- 2014年3月31日 +3.83%
- 3211万
- 2015年3月31日 -8.72%
- 2931万
- 2016年3月31日 +54.44%
- 4527万
- 2017年3月31日 -18.28%
- 3700万
- 2018年3月31日 +15.31%
- 4266万
- 2019年3月31日 -1.62%
- 4197万
- 2020年3月31日 +11.01%
- 4659万
- 2021年3月31日 -26.11%
- 3442万
- 2022年3月31日 +11.09%
- 3824万
- 2023年3月31日 -18.08%
- 3133万
- 2024年3月31日 -84.17%
- 495万
- 2025年3月31日 +612.74%
- 3534万
- 2026年3月31日 +8.75%
- 3843万
個別
- 2008年3月31日
- 3000万
- 2009年3月31日 -50%
- 1500万
- 2010年3月31日 +47.63%
- 2214万
- 2011年3月31日 +15.02%
- 2547万
- 2012年3月31日 +11.97%
- 2852万
- 2013年3月31日 -8.77%
- 2601万
- 2014年3月31日 ±0%
- 2601万
- 2015年3月31日 -0.38%
- 2591万
- 2016年3月31日 +48.73%
- 3854万
- 2017年3月31日 -20.96%
- 3047万
- 2018年3月31日 +18.25%
- 3603万
- 2019年3月31日 -1.23%
- 3559万
- 2020年3月31日 +15.34%
- 4104万
- 2021年3月31日 -29.35%
- 2900万
- 2022年3月31日 +6.9%
- 3100万
- 2023年3月31日 -16.13%
- 2600万
- 2025年3月31日 +15.38%
- 3000万
- 2026年3月31日 +10%
- 3300万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/06/22 14:07
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 従業員賞与 215,050 千円 221,167 千円 役員賞与引当金繰入額 30,000 千円 33,000 千円 退職給付費用 29,301 千円 11,834 千円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
通常の販売目的で保有する棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
製品・仕掛品
主として総平均法
商品・原材料・貯蔵品
主として移動平均法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産を除く)
当社及び国内連結子会社
主として定額法
ただし、当社及び国内連結子会社は、1998年3月31日以前に取得した建物及び2016年3月31日以前に取得した建物附属設備・構築物については定率法によっております。
在外連結子会社
定額法
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物………………………20年~50年
機械装置…………………10年~15年
工具、器具及び備品……2年~10年
② 無形固定資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産を除く)
定額法2026/06/22 14:07 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:千円)2026/06/22 14:07
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 賞与引当金 655,265 780,508 655,265 780,508 役員賞与引当金 30,000 33,000 30,000 33,000 役員退職慰労引当金 86,881 17,307 - 104,189 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
製品・仕掛品・・・・・・・主として総平均法
商品・原材料・貯蔵品・・・主として移動平均法
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法(ただし、1998年3月31日以前に取得した建物及び2016年3月31日以前に取得した建物附属設備・構築物については定率法によっております。)
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物・・・・・・・・・・・31年~50年
機械及び装置・・・・・・・10年~15年
工具、器具及び備品・・・・2年~10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。2026/06/22 14:07