- #1 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
2016/03/30 14:50- #2 担保に供している資産の注記(連結)
担保に供している資産は、次のとおりであります。
| 前連結会計年度(平成26年12月31日) | 当連結会計年度(平成27年12月31日) |
| 建物及び土地 | 1,567,712千円 | 1,559,374千円 |
| 機械装置 | 7,192 | - |
なお、
建物及び土地、機械装置は根抵当に供しております。
担保付債務は、次のとおりであります。
2016/03/30 14:50- #3 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
有形固定資産(リース資産を除く):
当社は、主として定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
2016/03/30 14:50- #4 関連当事者情報、連結財務諸表(連結)
(2)当社の銀行借入金に対して、代表取締役社長由田猛より債務保証を受けております。なお、保証料の支払いは行っておりません。
2.当社の銀行借入金を担保するために、代表取締役社長由田猛より不動産(建物及び土地)の担保提供を受けております。
(2) 連結財務諸表提出会社の連結子会社と関連当事者との取引
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