建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。

2018/03/29 15:44

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※1.固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成28年1月1日至 平成28年12月31日)	当連結会計年度(自 平成29年1月1日至 平成29年12月31日)
主として建物の売却益であります。	―――――――――

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#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成28年12月31日)	当連結会計年度(平成29年12月31日)
建物及び土地	1,559,222千円	1,571,783千円

なお、建物及び土地は根抵当に供しております。
担保付債務は、次のとおりであります。

2018/03/29 15:44

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

有形固定資産(リース資産を除く):
当社は、主として定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。

2018/03/29 15:44