有価証券報告書-第64期(平成25年1月1日-平成25年12月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く):
主として定率法(在外連結子会社は主として定額法)。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。

建物及び構築物	5～42年
機械装置及び運搬具	2～13年
その他	2～15年

無形固定資産(リース資産を除く):
当社は定額法を採用し、在外連結子会社は所在地国の会計基準に基づく定額法を採用しております。
リース資産:
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法。
なお、リース取引会計基準の改正適用初年度開始前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。