高周波熱錬（5976）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

連結

2010年6月30日: 7500万
2010年9月30日 +426.67%: 3億9500万
2010年12月31日 +151.65%: 9億9400万
2011年3月31日 +63.78%: 16億2800万
2011年6月30日 -51.54%: 7億8900万
2011年9月30日 +104.06%: 16億1000万
2011年12月31日 -22.48%: 12億4800万
2012年3月31日 +71.23%: 21億3700万
2012年6月30日 -48.43%: 11億200万
2012年9月30日 -1.54%: 10億8500万
2012年12月31日 +79.82%: 19億5100万
2013年3月31日 +121.83%: 43億2800万
2013年6月30日 -46.9%: 22億9800万
2013年9月30日 +96.95%: 45億2600万
2013年12月31日 +24.37%: 56億2900万
2014年3月31日 +28.05%: 72億800万
2014年6月30日 -96.73%: 2億3600万
2014年9月30日 +271.19%: 8億7600万
2014年12月31日 +230.14%: 28億9200万
2015年3月31日 +88.8%: 54億6000万
2015年6月30日 -90.13%: 5億3900万
2015年9月30日 -15.21%: 4億5700万
2015年12月31日 -81.84%: 8300万
2016年3月31日: -32億300万
2016年6月30日: -9億100万
2016年9月30日 -146.28%: -22億1900万
2016年12月31日: -6億6700万
2017年3月31日: 26億7100万
2017年6月30日 -66.53%: 8億9400万
2017年9月30日 +109.4%: 18億7200万
2017年12月31日 +90.6%: 35億6800万
2018年3月31日 +33.63%: 47億6800万
2018年6月30日 -95.13%: 2億3200万
2018年9月30日 +245.26%: 8億100万
2018年12月31日 +9.61%: 8億7800万
2019年3月31日: -1億2700万
2019年6月30日: 4億3100万
2019年9月30日: -1億8800万
2019年12月31日 -92.55%: -3億6200万
2020年3月31日 -64.09%: -5億9400万
2020年6月30日 -112.46%: -12億6200万
2020年9月30日: -10億3900万
2021年3月31日: 13億5100万
2021年6月30日 +17.54%: 15億8800万
2021年9月30日 +62.59%: 25億8200万
2021年12月31日 +22%: 31億5000万
2022年3月31日 +72.06%: 54億2000万
2022年6月30日 -60.13%: 21億6100万
2022年9月30日 +98.43%: 42億8800万
2022年12月31日 +15.07%: 49億3400万
2023年3月31日 -36.81%: 31億1800万
2023年6月30日 -73.12%: 8億3800万
2023年9月30日 +245.7%: 28億9700万
2023年12月31日 +39.32%: 40億3600万
2024年3月31日 +3.62%: 41億8200万
2024年6月30日 -57.15%: 17億9200万
2024年9月30日 +89.9%: 34億300万
2024年12月31日 -36.67%: 21億5500万
2025年3月31日 +91.74%: 41億3200万
2025年6月30日: -12億7600万
2025年9月30日: -1300万
2025年12月31日: 11億7800万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額（連結）: ※9 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/27 9:07
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/27 9:07
#3 会計方針に関する事項（連結）: ③ 未認識数理計算上の差異の会計処理方法
未認識数理計算上の差異については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5) 重要な収益及び費用の計上基準
2025/06/27 9:07
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: インタレスト・カバレッジ・レシオ :営業キャッシュ・フロー/利払い金額
2 株式時価総額は、自己株式を除く発行済株式数をベースに計算しております。営業キャッシュ・フローは、連結キャッシュ・フロー計算書の営業活動によるキャッシュ・フローを使用しております。有利子負債は、連結貸借対照表に計上されている借入金を対象としております。また、利払い金額については、連結損益及び包括利益計算書に計上されている支払利息の金額を使用しております。
当社グループの資本の財源及び資金の流動性については、次のように認識しております。
2025/06/27 9:07
#5 連結損益及び包括利益計算書（連結）: 連結損益及び包括利益計算書】

2025/06/27 9:07