その他の項目	報告セグメント計	その他	調整額	連結財務諸表計上額
減価償却費	2,441	172	37	2,651
有形固定資産及び無形固定資産の増加額	3,974	97	19	4,091

(注)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、報告セグメントに帰属しない管理部門に係る設備投資額であります。
当連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)

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#2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

ース資産の内容
有形固定資産
主として、工場で使用するフォークリフト、事務部門で使用するIT機器(「機械装置及び運搬具」、「工具、器具及び備品」)であります。

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#3 固定資産の減価償却の方法

固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/06/25 15:58

#4 固定資産売却損の注記（連結）

※4 有形固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

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#5 固定資産売却益の注記（連結）

※3 有形固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

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#6 固定資産除却損の注記（連結）

※5 有形固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

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#7 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容（差異調整に関する事項）（連結）

(単位:百万円)

その他の項目	報告セグメント計	その他	調整額	連結財務諸表計上額
減価償却費	2,794	119	52	2,967
有形固定資産及び無形固定資産の増加額	3,109	115	8	3,232

(注)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、報告セグメントに帰属しない管理部門に係る設備投資額であります。

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#8 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

(2)有形固定資産
(単位:百万円)

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#9 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

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#10 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(平成26年3月31日)	当事業年度(平成27年3月31日)
たな卸資産	35百万円	31百万円
有形固定資産	72	57
無形固定資産	7	7
投資有価証券	255	230

(注) 前事業年度及び当事業年度における繰延税金資産(負債)の純額は、貸借対照表の以下の項目に含まれております。

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#11 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
たな卸資産	36百万円	33百万円
有形固定資産	60	46
連結会社間内部利益消去	76	74
無形固定資産	8	8
投資有価証券	26	23

(注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。

2015/06/25 15:58

#12 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）

(表示方法の変更)
前連結会計年度まで無形固定資産の「その他」に含めて表示しておりました「借地権」は、重要性が増したため、当連結会計年度より、区分掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表の無形固定資産の「その他」に表示していた714百万円は、「借地権」701百万円、「その他」13百万円として組み替えております。

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#13 連結損益及び包括利益計算書（連結）

②【連結損益及び包括利益計算書】

		(単位:百万円)
支払利息	74	68
休止固定資産減価償却費	9	9
開業費償却	-	81
特別利益
有形固定資産売却益	※3 3	※3 2
投資有価証券売却益	66	-
特別損失
有形固定資産売却損	※4 0	※4 1
有形固定資産除却損	※5 15	※5 50
災害による損失	-	16

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#14 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、主として定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。

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