5976 高周波熱錬

5976
2024/04/30
時価
392億円
PER 予
22.9倍
2010年以降
赤字-161.66倍
(2010-2023年)
PBR
0.61倍
2010年以降
0.31-0.9倍
(2010-2023年)
配当 予
4.54%
ROE 予
2.67%
ROA 予
1.97%
資料
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構築物

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
5億6300万
2009年3月31日 -14.39%
4億8200万
2010年3月31日 +30.71%
6億3000万
2011年3月31日 -17.94%
5億1700万
2012年3月31日 -14.31%
4億4300万
2013年3月31日 -8.13%
4億700万
2014年3月31日 +1.47%
4億1300万
2015年3月31日 -10.65%
3億6900万
2016年3月31日 -24.93%
2億7700万
2017年3月31日 +20.94%
3億3500万
2018年3月31日 +1.19%
3億3900万
2019年3月31日 -11.21%
3億100万
2020年3月31日 +0.66%
3億300万
2021年3月31日 -11.55%
2億6800万
2022年3月31日 -10.45%
2億4000万
2023年3月31日 -11.25%
2億1300万

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
有形固定資産
主として、工場建物(「建物及び構築物」)、工場で使用する生産設備及びフォークリフト(「機械装置及び運搬具」)、事務部門で使用するIT機器(「工具、器具及び備品」)であります。
無形固定資産
2023/06/29 9:07
#2 主要な設備の状況
3 提出会社の本社には、賃貸事業用設備が含まれております。このうち、連結会社以外へ賃貸している主なものは以下のとおりであります。
三井不動産㈱ 建物及び構築物 210百万円 土地 404百万円(1,495㎡ 東京都品川区)
4 提出会社の平塚工場には、賃貸事業用土地が含まれております。
2023/06/29 9:07
#3 会計方針に関する事項(連結)
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、主として定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2023/06/29 9:07
#4 固定資産売却益の注記(連結)
※4 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)
建物及び構築物6百万円11百万円
機械装置及び運搬具00
2023/06/29 9:07
#5 固定資産除却損の注記(連結)
※6 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)
建物及び構築物0百万円0百万円
機械装置及び運搬具127
2023/06/29 9:07
#6 減損損失に関する注記(連結)
当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。
場所用途種類減損損失
当社刈谷工場(愛知県刈谷市)熱処理設備機械装置及び運搬具、建物及び構築物648百万円
当社可児NH工場(岐阜県可児市)同上機械装置及び運搬具、土地、建設仮勘定705百万円
ネツレン・チェコ有限会社(チェコ共和国ウスティ州ザテツ市)同上機械装置及び運搬具、建物及び構築物413百万円
塩城高周波熱煉有限公司(中国江蘇省塩城市)同上機械装置及び運搬具、その他85百万円
当社グループは、資産を管理会計上の区分を基準に、主として工場単位(事業の相互補完性が認められる場合は、複数工場をひとつのグルーピングとする。)でのグルーピングを行っております。また、連結子会社は主として会社単位でのグルーピングを行っております。
当社刈谷工場においては、主要な取引先である自動車業界において、半導体等の部品不足による生産の停滞が想定以上に長期化したことなどにより事業環境が悪化し、今後の事業計画を保守的に見直した結果、固定資産に収益性の低下が認められたため、減損損失を計上いたしました。
2023/06/29 9:07
#7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
2023/06/29 9:07